大河原克行のNewsInsight 第338回 「感動」を結びつける、ソニー流サステナビリティの方向性と具体策

ソニーグループでは、長期環境計画「Road to Zero」を2010年に策定し、2050年までに環境負荷ゼロを計画。気候変動、資源、化学物質、生物多様性の4つの観点から、事業活動と、製品のライフサイクル全体を通じた目標を掲げて、活動している。なかでも、気候変動では、スコープ1～3までを含むバリューチェーン全体でのネットゼロ目標を2050年から2040年へと10年間前倒したほか、スコープ1、2のGHG排出を、2030年までにネットゼロにすることを目指している。

また、Green Management（GM）は、Road to Zeroの最終年度である2050年から逆算して、5年ごとに中期目標を設定したもので、現在推進しているGM2025は、2025年度を最終年度とする取り組みとなる。

ソニーグループ全体の2023年度GHG排出量は約2111万トンに達し、そのうち、スコープ1および2が約5%を占め、販売した製品の使用などによる自社以外の排出分となるスコープ3が約95%を占めている。

「スコープ1および2のうち、約7割をスコープ2が占めている。スコープ2排出量削減の鍵となるのが、事業所における再生可能エネルギーの導入である。国内外の複数の事業所で太陽光発電設備を導入しているほか、再エネ電力の購入、再エネ証書の利用などにより、2023年度に再エネ電力比率35%の目標を前倒しで達成している」という。

タイの事業所では、太陽光パネルの設置台数を拡大。消費電力における太陽光発電比率を18%に引き上げたほか、2024年10月にも太陽光パネルを増設し、19%にまで拡大した。また、自己託送による再生可能エネルギーの融通も行っており、ソニー・ミュージックソリューションズでは、JARED大井川センターで発電した余剰電力を、同社静岡プロダクションセンターで活用しているという。ソニーグローバルマニュファクチュアリング&オペレーションズでは、敷地外に設置した太陽光パネルで発電した電力を自己託送。また、日本初のFIP制度を活用したバーチャルPPAの運用を2022年度から開始している。

スコープ3への取り組みにおいては、製品における省電力化として、薄型テレビ「BRAVIA」の事例を示した。ECOメニューに省電力関連の機能を集約し、自動スタンバイや画面の明るさの最適化などにより、省エネに貢献できるという。専用オプションのBRAVIA CAMを取り付けると、人の動きを検知し、人がいない場合にはテレビの明るさを自動で下げ、最低限の電力消費量に抑えることができる。これらの機能により、2024年度発売モデルでは、電力消費量を最大41%も削減できるという。「電力消費を最適化しながら、メリハリのある映像を実現する機能も搭載している」と述べた。