【決算深読み】シャープが2024年度上期に黒字浮上、通期黒字も見通す - ブランド事業が寄与

一方、エネルギーソリューション事業は、EPC（Engineering Procurement and Construction）が大幅な減収となったほか、欧州のエネルギーソリューション事業で一過性の費用が21億円発生した。「海外では厳しい状況が続いている。エネルギーソリューション事業は、国内住宅用ビジネスに重点を置いていく」と述べた。

スマートオフィスは、売上高が前年同期比21.4%増の3296億円、営業利益は83.3%増の182億円。ビジネスソリューション事業は、国内外とも増収となっており、とくに国内では、オフィスソリューションやインフォメーションディスプレイが好調であるほか、MFPも前年同期を上回り、コンビニ向けのMFPを通じたプリントサービス事業が好調だという。また、海外では、欧州のMFPや米州のオフィスソリューションなどが大きく伸長した。PC事業は、法人向けプレミアムモデルが好評であるほか、マネジメントサービスも徐々に拡大。国内法人向けや官公庁向けで大幅な増収となっている。

「PC事業やオフィスソリューション事業で高付加価値化が進んでいることに加えて、課題であったインフォメーションディスプレイ事業も、構造改革が進展しており、安定的に利益を計上している」と述べる一方で、「PCは、2025年10月のWindows 10のサポート終了前の需要があり、2024年度下期も好調だろう。だが、そのあとの対策を考えなくてはいけない」とも語った。また、MFPについては、「市場全体として縮小する方向に行くが、ハード売りの落ち込みをソリューションでカバーしたい。とくに欧米では、IT関連企業の買収により、MFP事業を伸ばしたい」と述べた。

スマートオフィスのなかででは、ロボット事業の立ち上げを進めていることについても説明。「シャープ特有の技術を生かした倉庫内自動搬送システムや、カメラを活用した駐車場管理システムなどの提案を開始しており、こうした新たなビジネスを展開し、今後のMFPの落ち込みをカバーする規模にまで成長させたい」と語った。

ユニバーサルネットワークは、売上高が前年同期比5.5%増の1542億円、営業利益は21.5%増の36億円となった。
○本丸は2024年度下期、テレビ事業の構造改革

テレビ事業は、海外市場が低調であり、競争環境が激しかったことから減収となったが、国内市場は、XLEDやOLEDの新モデルが好調で、付加価値ゾーンのシェアが増加したという。