大学入試への「面接導入」、本当に可能なのか? - 冷泉彰彦 プリンストン発 日本/アメリカ 新時代
ニューズウィーク日本版 / 2013年10月8日 10時55分
日本の大学入試に関して抜本的な改革の論議が始まっているのはいいことだと思います。ただ、議論の中で「知識偏重を改めるべきだ」などという相変わらずのスローガンが出てきて「1点刻みのテスト」はダメだというような話が絡んでくるのは間違っています。
日本の大学入試は今でも十分に易しくなっており、特に少子化による実質的な競争倍率の低下を補うべく、「受験勉強」における知識吸収の質と量は「向上」を目指すのが当然であって、教育システム全体で「生ぬるく」するのは間違いだからです。グローバルな競争という意味でも、今の日本のカリキュラムより先へ進めておかないと留学してもレベル差に苦しむ可能性があります。知識偏重という「偏り」を是正するのはいいのですが、知識をレベルダウンさせてはダメです。
そうした前提を誤らないのであれば、面接などを導入して、ペーパーテストの成績だけで合否を決める現行制度を改めるというのは正しい方向だと思います。そこで問題になるのが面接です。日本の大学入試に本格的に面接を導入するには色々と困難な点があると思います。
1つ目は「選考基準」です。間違ってもビジネス界に存在している「人材観」に影響されて「コミュ力+地頭」であるとか「リーダーの資質」などという狭い基準で選別することは避けなくてはなりません。その一方で、何らかの「期待される学生像」というのがなければ面接の判定は不可能です。また、日本の場合は均質な社会というのは真っ赤なウソで、特に学界の場合は右から左まで「ものすごい価値観の多様性」を抱えているわけです。学界の中の価値観がビジネス界と乖離している、その差も恐ろしいものがあります。ですから、面接官の人選にしても、選考基準の取りまとめにしても簡単ではないと思われます。
その面接官ですが、例えばアメリカの名門大学の場合は卒業生が担当します。ですが、日本の場合はまずムリでしょう。何と言っても、卒業生の出身校に対するプライドやロイヤリティは極めて低いですし、より良い学生を母校にという情熱には余り期待できないからです。守秘義務や公正さの問題なども考えると、やはり面接官は現役のその大学の教員ということになりそうです。
現役の教員となると、それはそれで心配な点があります。例えば自分の専攻を志望している学生には甘くなりそうだとか、思想的な「信念」を持ち込む教員が排除できないという問題があります。いずれにしても、先ほど申し上げたような「価値観のバラつき」というのは大変な問題です。
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