【医療】セカンドオピニオンをもらうには、どうしたらいい？

そもそもセカンドオピニオンは、アメリカで1970年代に誕生しました。保険会社が医療給付の合理性を確認するため、手術などの診療方針が妥当かどうか、その他の医療機関の医師に意見をもらうよう患者に求めたことに端を発するようです9。1980年代以降、このような情報や意見の取得が普及し、患者の権利として確立、定着するようになりました。自らが受ける治療を選択し、その後の働き方、生き方を担当医と共有する手段として活用されるようになりました10。

このように、セカンドオピニオンの取得は元をたどれば保険会社が始めています。現在、日本の保険会社においては、商品によってセカンドオピニオンサービス11を付帯しています。医師による無料の相談、医療機関の情報提供といったものから、専門スタッフが診療内容等をヒアリングの上、症状に応じた専門医を選定し、紹介をしてもらえるものもあります（医師からのセカンドオピニオン取得にかかる費用は自費となるケースもあります）12。

従って、まず、加入している医療保険やがん保険などにこのようなサービスが付帯しているか確認するのはどうでしょうか。病気にかかった後、慌てて調べているうちに症状が進行してしまうことも考えられます。より納得でき、より良い治療を受けるための選択肢を事前に１つ増やしておくことができます。健康であるうちに、セカンドオピニオンについての状況確認をしておくことは、意義のあることと言えるでしょう。

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9 「セカンドオピニオンの推進～患者が選択できる開かれた医療のために～」平成15年度医療連携講演会講演録、主催：東京都（東京都特定機能病院医療連携推進協議会）、後援：社団法人東京都医師会、第1部　基調講演（国立がんセンター野村和弘院長）の講演録
10 日医雑誌128巻6号、平成14年9月15日、
11 保険会社において専門医を紹介するセカンドオピニオンサービスの名称、対象となる疾病、サービス内容、サービスを受ける上での条件は各社で異なります。
12 保険会社が独自に運営しているサービスというよりは、専門の会社に委託して運営されています。

＊この記事は、ニッセイ基礎研究所レポートからの転載です。

[執筆者]
片山ゆき
ニッセイ基礎研究所
保険研究部准主任研究員・
ヘルスケアリサーチセンター兼任


片山ゆき（ニッセイ基礎研究所）