現代的なデータ報道のニュース体験は「読む」から「体験する」に変わっていく

ではデータ報道コンテンツを継続的に公開していくために、報道機関には何ができるか。

データ報道に長けた米国の調査報道NPOプロパブリカは、「報道機関においてデータ班を立ち上げるための8つのヒント」というコラムの中で、「開発者を書き手として扱え」と提唱している。指示を受けるだけではなく、記者と同等の意思決定者としてエンジニアやデザイナーを扱うべきという趣旨だ。

紙の時代には記者がコンテンツのあらゆる面を差配し、他部署に「発注」する方法が効率的だったかもしれない。しかしデータ報道コンテンツの制作には、記者だけでなくエンジニアやデザイナーなど、多業種のメンバーが対等にチームとして意思決定を行うことが不可欠だ。

新型コロナを奇貨として、ようやく日本でも芽が出たデータ報道の行く末は、報道機関がどれだけ「開かれた報道」を実現できるかにかかっている。

荻原和樹（Kazuki Ogiwara）
2010年筑波大学卒、同年東洋経済新報社入社。2017年英国エディンバラ大学大学院（修士）修了。2020年「新型コロナウイルス 国内感染の状況」でグッドデザイン賞などを受賞。スマートニュース メディア研究所を経て2022年10月より現職。著書に『データ思考入門』（講談社現代新書、2023年）など。

『アステイオン』99号
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