「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由

DeepSeekは特にその経済性が画期的なことが明らかになった　Dado Ruvic-REUTERS

冷泉彰彦
＜一時は米AI関連株が一斉に売られるパニックの様相を呈したが、その衝撃はすぐに収まった＞

中国のAIベンチャー「DeepSeek」は1月20日に低コストで比較的高性能のAIモデルをアメリカで発表しました。当初は、その性能を疑問視する声もあったのですが、アップルのアプリストアでは、一気にダウンロード数全米１位となりました。そして、多くのユーザーが試用したところ、特にその経済性が画期的なことが明らかとなったのです。

その結果、1週間後の27日には米国市場ではAIに関連した株が一斉に売られ、特にAIの処理に必要なGPU大手であるエヌビディアの株価は、一時17％下落しました。瞬間的ではありますが、時価総額に換算すると6000億ドル（約93兆円）が吹っ飛んだというニュースまで流れました。エヌビディアの場合、１株が140～150ドルの水準で推移していたのが、ザラ場では一気に114ドルまで暴落したのですから大変です。

27日の市場は大荒れであったばかりではなく、AIの開発においてアメリカは中国に負けたという声も聞かれました。これは人工衛星を周回軌道に乗せるのに、ソ連に先行された1957年の状況と同じであり、「AIにおけるスプートニク・ショック」だとも言われたのです。

エヌビディアの場合は、DeepSeekの実現した経済性の高いAIが技術のブレークスルーを達成したということは、高価な高性能GPUが必ずしも必要なくなったのでは、という理由で株が激しく売られたのでした。また、米政府としては、エヌビディアの高性能GPUについては、中国向けには禁輸をしていました。その逆境を逆手に取って、DeepSeekは高性能GPUを必要としないAIモデルを開発したという皮肉なストーリーも語られています。

AI関連株の暴落は回避された

では、このままNY市場は暴落が続いたのかというと、翌日28日の市場は落ち着いていました。前日に下げたエヌビディア株にも終日にわたって買い注文が入り、9％アップとなっています。では、どうして暴落は回避されたのか、そこには5つの要因があったと考えられます。

1点目は、アメリカ側があっさり敗北を認めたことです。AI開発に必死になって巨額の投資をしていたシリコンバレー各社は、DeepSeekのテクノロジの優位性を認めています。また、一時期懸念されていた禁輸のはずの米国製（実際の製造はTSMCですが）の高性能GPUが密輸されていたという疑惑も事実ではないことが明らかとなりました。何かにつけて「もう1つの真実」を語りたがるトランプ大統領も、「アメリカも負けてはいられない」と発言。要するにDeepSeekの優位性を認めたのです。