不妊治療の「始めどき」「やめどき」 日本は先進国の中でも「極めて遅れている」現実、男性の意識改革も喫緊

日本不妊治療は極めて遅れている現実

“適齢期”を迎えたら、結婚して出産して、子育てをする──多様な生き方ができる時代ではもはや“化石”のような考え方だが、女性の体にある“適齢”はいつの時代も変わらない。その残酷な事実が惑いや不安、苦しみを生んでいる。

　６月５日、衝撃的な数字が発表された。２０２３年の合計特殊出生率は１.２０と過去最低を記録し、東京都ではついに１を切って０.９９に。少子化は加速するばかりだが、なにもこれは「子供を持たない」と考える人が増えているからではない。「経済的余裕がない」「仕事が忙しくてなかなか出産に踏み切れない」「仕事をしながらの子育ては大変で、１人産むだけで精いっぱい」など、それぞれの家族に十人十色の“持てない理由”が存在する。

　そして、「産みたいのに、産めない」と、不妊治療を受ける女性は年々増えている。国はそうした姿に応える形で、２０２２年４月、不妊治療への保険適用範囲を大幅に拡大した。それまでは基本的には全額自己負担だった不妊治療のハードルがぐっと下がったことになる。２０２２年度、不妊治療に使われた医療費は約８９５億円に達し、患者数は約３７万３０００人。約７割が体外受精などのいわゆる生殖補助医療を受けていた。

　日本産科婦人科学会が発表した統計を見ると、体外受精を試みる人の数はこの２０年で約８倍にも増えており、２０２１年の体外受精による出生数は前年から一気に９４１６人も増えて過去最高の６万９７９７人に達した。この年の全体の出生数は８１万１６０４人なので、体外受精児の割合はおよそ８％にのぼる。グレイス杉山クリニックＳＨＩＢＵＹＡ院長の岡田有香さんが言う。

「政府の統計によると、婚姻関係にあるカップルの約５.５組に１組が不妊治療を行っており、行っていないカップルも３組に１組が治療を視野に入れているといわれています」

３９才は遅いか、早いか

　いまや、当たり前になりつつある不妊治療。その一方で、「始めるタイミング」「治療内容」「やめるタイミング」については個人差が大きく、情報共有も充分に進んでいない現状がある。不妊治療とひとことで言っても、その内容は千差万別だ。

「カップルが自然な妊娠に１年間トライし、成立しなかった場合を不妊症と定義しています」（岡田さん）

　その不妊症を乗り越える具体的な方法について出産ジャーナリストの河合蘭さんが解説する。

「まず、タイミング法は、医療機関で妊娠しやすい時期を診断してもらい、それに合わせてトライするという方法。次のステップが人工授精で、妊娠しやすい状態に調整した精子を子宮に送り込みます。その次が体外受精で、これは一旦卵子を体外に取り出して受精させ、受精卵を子宮に戻すという方法です。保険適用前、体外受精の費用は１回あたり約５０万円でしたが、保険適用で１０万円台前後に落ち着いています」