《中居正広引退騒動を過熱させたSNS社会》タレントたちの「中居さんはいい人」主張も誹謗中傷の材料に 加害者にならないためにどうすべきか

芸能界から引退を表明した中居正広

　今芸能界といえば、元SMAPの中居正広の引退とそれに関連したフジテレビを巻き込む女性トラブルの話題一色だ。SNSにはさまざまな情報が飛び交っている。芸能界を含む社会の闇が暴かれる一方で、匿名性によるマイナスの影響も大きいSNS。有名人批評などに定評のあるライター・仁科友里さんが中居引退騒動をふまえて、誹謗中傷の被害者が生まれる理由と誹謗中傷する側にならないための心得について提唱する。

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　性的トラブルに関して、被害者に誹謗中傷がなされるケースは後をたちません。そこで、今回はSNS社会と性的トラブルについて考えてみたいと思います。

被害女性に根拠のない批判

　まず、ひとつめの理由として考えられるのが、性的トラブルのニュースをうけとめるこちら側の法的な知識にバラつきがあるからではないでしょうか。昨年12月19日発売『女性セブン』によると、中居さんと被害を受けた女性との間で示談が成立し、解決金として9000万を支払ったそうだと報じられました。中居さんの代理人によると、すでに解決しているとトラブルを認めたものの、守秘義務があるので詳細は明かせないこと、被害を受けた女性に対して過度の取材をしないなどの配慮を求めています。これを受けて、女性に対して寄せられたのが「大金をせしめたあげく、守秘義務違反をしてバラした」とまるで被害女性がお金目当てで計画的に中居さんを陥れたという書き込みが見受けられたのでした。また、今年の1月に中居さんが引退したこともあって「示談金を払ったのに、なぜ引退しなければいけなかったのか」と、中居さんの払い損であるかのように解釈している人もいました。

　多くの専門家が、示談とは当事者間の契約であり、被害者の口から事件を漏らされる心配がなくなるものの、示談の前に経緯を聞いていた家族や友人などの関係者を拘束するものではないと解説しています。つまり、示談したからといって「すべてチャラになる」わけではありませんし、被害者の女性は守秘義務に違反していないと言えるわけです。

誹謗中傷とSNS社会

　法律の知識がないが故に被害者を叩いていた人は、専門家の解説を読めば誹謗中傷をやめるでしょう。しかし、やめられない人もいるのです。誹謗中傷をする人にとって、好都合な環境がSNSです。SNSでは自分と似た属性の人や同じ考えの人をフォローすることが多いため、自分と同じ考えばかりが集まり、自分の思考が正当化されていくエコーチェンバー現象が起きやすいと言われています。ですから、「大金をせしめ、守秘義務違反をした」と思う人には、上述したような正しい法律の知識は届かず、同じように「守秘義務違反だ！金をもらった後にバラしたのだ！」という意見ばかりが集まります。そのため、ますます自説に自信を持ち、自分に都合のいい情報だけを信じてしまうのではないでしょうか。