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立教大学 中原教授、カゴメ 有沢常務執行役員CHO、パーソル総研 小林上席主任研究員が講演 【無料オンラインセミナー】HRの今、そして「これから」

PR TIMES / 2021年2月10日 15時15分

3月1日、19日、29日開催 パーソルテンプスタッフHRナレッジセミナー2021

総合人材サービスのパーソルグループで人材派遣・アウトソーシング事業を手掛けるパーソルテンプスタッフ株式会社(本社: 東京都渋谷区、代表取締役社長: 和田 孝雄、以下パーソルテンプスタッフ)は、さまざまな変化や状況の中、2021年度に向け、今、そして「これから」を見据えて、HRの知っておきたいナレッジや課題解決のヒントを異なる視点・テーマでお伝えする無料のオンラインセミナーを開催いたします。



[画像1: https://prtimes.jp/i/71141/3/resize/d71141-3-921755-0.png ]


■開催概要
HRナレッジセミナー2021 HRの今、そして「これから」
求められるものは何か? どうすればよいのかを考える

[表: https://prtimes.jp/data/corp/71141/table/3_1.jpg ]



■登壇者紹介
[画像2: https://prtimes.jp/i/71141/3/resize/d71141-3-144883-1.png ]

小林 祐児 氏  株式会社パーソル総合研究所 上席主任研究員
上智大学大学院・総合人間科学研究科 博士前期課程 社会学専攻修了。世論調査機関、総合マーケティングリサーチファームを経て現職。主な研究領域は理論社会学・情報社会論・長時間労働問題など。主な著作に『転職学講義(仮)』(近刊・共著・KADOKAWA)、『残業学 明日からどう働くか、どう働いてもらうのか?』(共著・光文社)、『会社人生を後悔しない 40代からの仕事術』(共著・ダイヤモンド社)など多数。


[画像3: https://prtimes.jp/i/71141/3/resize/d71141-3-830313-2.png ]

中原 淳 氏   立教大学 経営学部 教授
立教大学経営学部ビジネスリーダーシッププログラム(BLP)主査、 立教大学経営学部リーダーシップ研究所 副所長などを兼任。 「大人の学びを科学する」をテーマに、企業・組織における人材開発・組織開発について研究。
【著書】「経営学習論」「研修開発入門」「駆け出しマネジャーの成長論」「組織開発の探求」(中村和彦氏との共著)「サーベイ・フィードバック入門」など多数。パーソル総合研究所との共著に「残業学」「アルバイトパート採用育成入門」がある。


[画像4: https://prtimes.jp/i/71141/3/resize/d71141-3-392536-3.png ]

有沢 正人 氏  カゴメ株式会社 常務執行役員CHO(最高人事責任者)
1984年に協和銀行(現りそな銀行)に入行し、主に人事、経営企画に携わる。2004年にHOYA株式会社に入社。人事担当ディレクターとして全世界のHOYAグループの人事を統括。全世界共通の職務等級制度や評価制度の導入を行う。また委員会設置会社として指名委員会、報酬委員会の事務局長も兼任。グローバルサクセッションプランの導入等を通じて事業部の枠を超えたグローバルな人事制度を構築する。2009年にAIU保険会社に人事担当執行役員として入社。ニューヨークの本社とともに日本独自のジョブグレーディング制度や評価体系を構築する。2012年1月にカゴメ株式会社に特別顧問として入社。カゴメ株式会社の人事面でのグローバル化の統括責任者となり、全世界共通の人事制度の構築を行っている。2018年4月より現職となり、国内だけでなく全世界のカゴメの最高人事責任者となる。

<お問い合わせ先>
HRナレッジセミナー2021事務局
temp-info@tempstaff.co.jp


■パーソルテンプスタッフ株式会社について< https://www.tempstaff.co.jp/
パーソルテンプスタッフ株式会社は、人材派遣、ビジネス プロセス アウトソーシング、官公庁受託事業などのサービスを提供しています。2017年7月より、テンプスタッフ株式会社からパーソルテンプスタッフ株式会社へ社名変更。グループの総力をあげて、労働・雇用の課題の解決を目指します。

■「PERSOL(パーソル)」について< https://www.persol-group.co.jp/
パーソルグループは、「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに、人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」、ITアウトソーシングや設計開発など、人と組織にかかわる多様な事業を展開しています。グループの経営理念・サステナビリティ方針に沿って事業活動を推進することで、持続可能な社会の実現とSDGsの達成に貢献していきます。

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