次の冷蔵庫は今よりも+100リットルを希望。広い冷凍庫や食品の鮮度を保つ機能で週末のまとめ買いに備える。
PR TIMES / 2014年10月24日 12時15分
事実新聞58号に「家庭の冷蔵庫の実態」を掲載
株式会社ドゥ・ハウス(東京都港区 代表取締役社長:稲垣佳伸)は首都圏在住の20歳以上の男女に「冷蔵庫」に関するWEBアンケートを実施。1,308名から回答を得ました。
増税や値上がりによるまとめ買いに備え、家庭の冷蔵庫が大型化しているといわれています。実際の家庭ではどうなっているか、単身世帯、夫婦ふたり世帯、ファミリー世帯、60歳以上のシニアのみ世帯それぞれの家庭の冷蔵庫実態に迫りました。
※詳細は、2014年10月発行の『事実新聞 第58号』(季刊発行 発行ドゥ・ハウス)でご覧になれます。
約3割が次回購入では、ワンランク上の容量を希望
現在の家庭の冷蔵庫の容量を見てみると(図1)、全体では「400リットル以上~500リットル未満(34.3%)」が最も高く、単身世帯を除く3属性において、約4割を占める結果となりました。ドア数でみると、4~5ドア程と考えられます。
次回購入したい容量も、全体では(図2)、「400リットル以上~500リットル未満」が33.5%と最も高い割合を占めますが、現在の容量別にみると「600リットル未満」の各容量において、約3割がワンランク上の容量(+100リットル)を希望していました。現在所有している冷蔵庫の不満でも、「冷凍庫が小さくて、思うようにものが買えない(59歳夫婦ふたり)」、「容量が少ないので、すぐに満タンになってしまう(38歳単身)」など、容量に関する不満が多くあがりました。
冷蔵庫の容量が大きいほど中身は満杯に近い
冷蔵庫の中身の詰め具合をみると(図3)、全体では「7~8割程度(41.5%)」ですが、冷蔵庫の大きさ別にみると、容量が大きくなるにつれて「ほとんど満杯に近い」の割合が高くなっており、「600リットル以上」の容量では約2割を占める結果となりました。属性別では、シニアのみ世帯において「ほとんど満杯に近い(17.9%)」、「7~8割程度(49.4%)」と最も高くなっており、世帯規模に比べて、冷蔵庫内に保存している食材の量が多い様子がうかがえます。
次回の購入ではエコや週末のまとめ買いを意識
現在所有している冷蔵庫の購入時の重視点(図4)では「冷蔵庫の容量(68.5%)」「全体的なサイズ(56.7%)」「冷凍庫の容量(55.8%)」が上位だったのに対し、次回購入時に重視したいポイントは「省エネであること」が61.8%と大きくポイントを伸ばしています。その他、「温度設定の切り替え(12.6%→20.8%)」、「ノンフロンタイプであること(15.0%→23.9%)」等がポイントを伸ばしており、現在の冷蔵庫購入時期は10年以上前が約半数を占めることから、環境問題への関心の高まりや、電気代の値上がりが影響しているのではないかと考えられます。また、「冷凍庫の容量(55.8%→63.1%)」「食品の鮮度を保つ機能(16.1%→33.1%)」等、食品をより長く保管しておきたいという意向も見られ、特に夫婦ふたり世帯で重視する割合が高い傾向でした。
近年、世帯規模は縮小傾向にありますが、共働き世帯は増加しており、週末のまとめ買いが主流になってきています。その上でまとめ買いに耐えうる容量を求めるため、次回はワンランク上の容量を購入するのではと考えられます。さらに、容量が大きいほど食品を詰めている割合も高くなっていることから、より大きいサイズを購入すると、今度はサイズに合わせた買い物をするといえるのではないでしょうか。冷蔵庫の大きさは、買い物意欲の大きさに比例しているのかもしれません。
★ 詳しい調査結果は「事実新聞第58号」特集ページにて、掲載しています
「事実新聞」は、様々な切り口で生活者の買い物行動を取り上げ、売場作りや販促企画作りを強力にサポートする情報紙です。
<事実新聞第58号 紙面>
1.家庭の冷蔵庫の実態
2.3ヵ月後の食卓:1~3月
3.3ヵ月後のチラシ:2月
4.来店動機【カスミ】
5.真の購買動機・3秒間【子ども用お菓子売場】
6.3ヵ月後のエンド 2月【風邪対策関連商品の売場】
発行:ドゥ・ハウス(年4回発行)
WEBサイト: http://www.dohouse.co.jp/factnews/index.html
■株式会社ドゥ・ハウスについて
株式会社ドゥ・ハウスは、首都圏を中心に、マーケティングサービス事業を展開しています。生活フィールドと流通フィールドの2つのマーケティングフィールドに対して、クチコミプロモーションと定性情報リサーチを実施しています。
設立: 1980年7月7日
資本金: 676百万円(資本準備金含む)
従業員数: 113名(2014年10月)
お取引企業数: 約500社/年間プロジェクト数 約2,500件
年間売上: 2,590百万円(2013年9月期)
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