Vidyo、医療向けセミナー「ライブ映像で遠隔医療を変える」を1月25日(木)に開催

日本における遠隔胎児診断支援の実践事例、電子カルテや医療システムへの組み込みなど先行する米国での事例をご紹介

リアルタイム・ビジュアルコラボレーションの世界的リーダーであるVidyo （本社：米ニュージャージー州ハッケンサック、日本法人代表：垣貫 己代治）は、医療機関・医療関係者向けのセミナー「ライブ映像で遠隔医療を変える」を1月25日(木) 13時30分より、東京大手町グローバルビジネスハブ東京にて開催いたします。
今回は、重症心疾患の胎児診断の技術の向上と普及において長年取り組まれている、神奈川県立こども医療センター 川瀧元良氏にご登壇いただき、ライブ映像を使用した遠隔ハンズオンの実践についてお話しいただきます。

セミナーのお申し込みはこちら ＞＞ https://goo.gl/wpZ5NG



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■ 医療分野におけるライブ・コミュニケーションの最新事例を紹介
Vidyoでは、高品質なライブ映像と高度な組込みAPIの提供により、主に米国の医療機関・医療サービスプロバイダを中心に、多数の遠隔医療システムの実現を支援してきました。
<主な導入例>

専門医によるライブでの遠隔診断支援：脳卒中治療、周産期医療、病理診断
遠隔モニタリング：関連病院の集中治療室モニタリング
遠隔健康相談：カウンセリングや禁煙外来
医療従事者間や医療チームの連携：救急外来・地域連携
医療サービス：電子カルテ・医療相談アプリへの組込み


かかりつけ医と専門医、医療チームや患者をリアルタイムに効率的・迅速に結ぶことで、予防医療や退院後のケアを広く効果的に行うことができ、死亡率の低下・再入院率の低下・医療費の削減という実績をあげています。また、医療従事者における働き方改革にもつながっています。本セミナーでは、今後日本でも導入が進むと考えられる医療機関での導入事例、医療サービスへの組込み事例をご紹介いたします。

■ 心臓病胎児診断技術の普及を目指して、胎児心エコー遠隔ハンズオンの取り組み
重症心疾患の胎児診断は、治療成績向上や後遺症のない生存率の向上に大きく寄与しており、胎児診断された家族の支援にも活用されています。近年、重心疾患全体の胎児診断率は急速に向上していますが、技術的に診断が難しいケースがあることや地域により胎児診断率に格差があることが課題となっています。

川瀧氏は、 胎児診断の全国的な技術向上を目指し、神奈川県立こども医療センターを拠点に胎児心エコーの症例研究会、症例報告会を2003年より行なわれてきました。より広く効果的な普及を求め、ライブでの症例研究会の遠隔配信や遠隔ハンズオンを導入され、活動の範囲を広げています。本セミナーではこうした遠隔での胎児診断の普及の取組みについて、これまでの成果と今後の展開についてお話しいただきます。

■ セミナー開催概要
日 時：2018年1月25日(木) 13時30分～17時00分 (開場13時00分)
会 場：グローバルビジネスハブ東京
(東京都千代田区大手町１−９−２ 大手町フィナンシャルシティグランキューブ3F)
対 象：医療従事者、医療システム運用者、医療関連企業の方
内 容：
第1部「医療分野におけるライブ・コミュニケーション最前線」
VidyoJapan株式会社
・ 医療分野におけるライブ・コミュニケーションの最新動向とデモ
・ 遠隔での診断支援や地域医療連携など海外で先行する実践事例
第2部「胎児心エコー遠隔ハンズオン ～ 心臓病胎児診断技術の普及へ 」
神奈川県立こども医療センター 新生児科
川瀧 元良 氏
・ 重症心疾患の胎児診断の普及と課題
・ 胎児心エコーの遠隔ハンズオンによる診断技術普及の取組み

セミナーのお申し込みはこちら ＞＞ https://goo.gl/wpZ5NG

Vidyoについて (ウェブサイト：https://japan.vidyo.com)
Vidyoは特定のハードウェアやネットワーク環境に依存することなく、高品質かつユーザフレンドリーな映像コミュニュケーション環境をソフトウェアベースのアーキテクチャで実現する次世代型リアルタイム・ビジュアルコラボレーションの世界的リーダーです。
インターネットにおいて最高性能を発揮する符号化技術であるH.264/SVCを世界で初めて商用化し、モバイル端末によるHDビデオ会議の実現、UHD（4K/5K）の高解像技術の実装による高精度コンテンツへの対応、端末へのインストールを不要としたWebRTC対応、米国防省の基準をクリアした高度なセキュリティ技術などを、常に世界に先駆けて提供してきました。
またこれらの技術を、様々な利用分野へ提供するためのオープンで柔軟なAPIを世界の先進テクノロジー企業へ提供しています。金融・医療・サービスプロバイダなど、世界4000社以上の企業において、顧客サービスの向上、働き方改革や業務効率化を含めたデジタルトランスフォーメーションを、高度なライブ映像技術により推進しています。
米ニュージャージー州に本社を置き、約１7０の特許技術を保有するテクノロジー企業で、北米・欧州・アジア各地ならびに東京に営業・サポート拠点をもちます。VidyoJapan株式会社はVidyo, Incの日本法人です。

本件に関するお問い合わせ先：
Vidyo Japan株式会社 担当：土屋Tel. [phone]

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