Indeed Japan 「オウンドメディアリクルーティング」に関する実態を調査 ～OMR実践企業の約9割「応募者・採用者が増加した」と回答～

世界No.1求人検索エンジン*「Indeed (インディード)」の日本法人であるIndeed Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：高橋 信太郎、https://jp.indeed.com/、以下Indeed）は、企業の主体的な情報発信に基づく能動的な採用「オウンドメディアリクルーティング」の社会的な理解促進を図る取組みの一環として、企業の人事・採用担当者を対象に「オウンドメディアリクルーティング」の実践状況や成果に関する実態を調査しました。



オウンドメディアリクルーティング（以下、OMR）とは、自社の運営するメディア（採用サイトやSNS・社員）を軸に、高付加価値人材に自社主体で直接メッセージを発信し、共感を喚起することで人材獲得につなげていく能動的リクルーティングです。Indeedは、企業の様々な採用課題を背景に、企業が自社の求める人材を獲得するための攻めの採用手法としてOMRを提唱し、社会的な理解促進と普及を図る取組み「Indeed Japan オウンドメディアリクルーティング プロジェクト」を展開しています。

この度、Indeedは本プロジェクトに取り組む中で、企業におけるOMRの実践状況や成果等の実態を把握するため、企業の人事・採用担当者に調査を行いました。その結果、以下のとおりOMR実践企業は2018年12月から半年間で徐々に増加しており、応募者数および採用者数の増加、採用後の人材の定着、採用コストや労力の削減など、OMRによる具体的な成果を実感していることが明らかになりました。


OMR実践企業は2018年12月から半年間で3.3ポイント増加し、18.1％に。大企業では28.1%が実施。
OMR実践企業の87.5%が「応募者数が増えている」、86.3％が「採用者数が増えている」と回答
OMR実践企業の68.6%が「オウンドメディアを見てから応募してきた求職者は入社後の定着率が高いと思う」と回答
OMR実践企業の85.5.%がOMRは「採用の費用軽減になる」、84.1%が「採用にかける労力を削減できる」と回答


図1: OMR実践企業の推移

[画像1: https://prtimes.jp/i/28842/15/resize/d28842-15-358440-0.jpg ]

【注】OMR実践企業とは、調査において、「OMRを実践している」と回答し、かつ「ジョブディスクリプション」および「シェアードバリューコンテンツ」を発信していると回答した企業と定義しています。

1.OMR実践企業は2018年12月から半年間で、3.3ポイント増加し、18.1％に。大企業では28.1％が実施。
2018年12月の調査にて、OMR実践企業※は14.8%であったのに対し、2019年2月には17.5%、4月には18.1%と徐々に増えており、半年間で3.3ポイントの増加となりました（図１）。特に、従業員数100人以上の企業では、28.1%が実践しており、半年間で5.8ポイント増加しています。一方、従業員数100人未満の企業では2019年4月時点で6.0%に留まり、半年間の推移も横ばいとなっています。背景として、採用ブランディングに対する意識の高い大企業を中心に、自社で戦略的にOMRを実践し始めていること、また本プロジェクトによりOMRの理解と認知が社会的に徐々に広まっていることが考えられます。

※ OMR実践企業とは、本調査において、「OMRを実践している」と回答し、かつ「ジョブディスクリプション」および「シェアードバリューコンテンツ」を「発信している」と回答した企業と定義しています。
OMR：
「自社の運営するメディア（採用サイトやSNS・社員）を軸に、高付加価値人材に自社主体で直接メッセージを発信し、共感を喚起することで人材獲得につなげていく能動的リクルーティング（採用活動）」のことを指します。
ジョブディスクリプション：
「職務記述書」を指します。具体的には、簡単な仕事内容、勤怠時間、勤務地、給与、福利厚生などを記載した従来の募集要項とは異なり、職務内容、職務の目的、目標、責任、権限の範囲、関わりを持つ社内外の関係性、必要とされる技術・知識、資格、経験、学歴など、自社の求人情報を詳細かつ的確に明文化し、「仕事の役割」と、「必要な能力」を見える化するものです。
シェアードバリューコンテンツ：
「自社の価値・魅力について求職者との間でシェアされるコンテンツ」を指します。具体的には、いわゆる「企業理念」である「パーパス」を発信するコンテンツと、企業文化、社風、行動様式、行動規範など自社の「カルチャー」を発信するコンテンツがあります。自社の価値観や魅力を具体的に伝えることで、求職者の共感を喚起するものです。

2. OMR実践企業の87.5%が「応募者数が増えている」、86.3％が「採用者数が増えている」と回答
企業への応募者数と採用者数の増加について、OMR実践企業では87.5%が前年と比較して「応募者数が増えている」、86.3％が「採用者数が増えている」と回答しており（図2）、約9割が応募者数・採用者数の増加を実感していることがわかりました。一方、OMRを実践していない企業については、同様に応募者数は40.1%、採用者数はわずか38.9%に留まりました。このように、OMR実践企業は実践していない企業に比べ、応募者数、採用者数ともに増加しているということが明らかになりました。
これは、OMR実践企業が採用を戦略的にデザインし、OMRを手法として取り入れながら攻めの採用を実践している成果であると考えられます。

図2：「応募者数、採用者数が増えている」と回答した割合

[画像2: https://prtimes.jp/i/28842/15/resize/d28842-15-780730-1.jpg ]


3. OMR実践企業の68.6%が「オウンドメディアを見てから応募してきた求職者は入社後の定着率が高いと思う」と回答
自社の採用サイト等のオウンドメディアを見てから応募してきた求職者について、OMR実践企業の人事担当者68.6%が「入社後の定着率が高いと思う」と回答しました（図3）。一方、OMRを実践していない企業においては、21.4%という結果になり、OMRを実践している企業のオウンドメディアは、求職者の入社後の定着率にも寄与していることが示唆されました。

図3：「オウンドメディアを見た応募者の入社後の定着率が高いと思う」と回答した割合

[画像3: https://prtimes.jp/i/28842/15/resize/d28842-15-693506-2.jpg ]


4. OMR実践企業の85.5%がOMRは「採用の費用軽減になる」、84.1%が「採用にかける労力を削減できる」と回答
OMRは採用においてどのようなメリットや効果があるかという質問では、OMR実践企業の85.5%が「採用の費用軽減になる」、84.1%が「採用にかける労力を削減できる」と回答しました（図4）。一方、OMRを実践していない企業では、それぞれの回答は37.6%、38.0%に留まりました。また、OMR実践企業の81.0%が「OMRは費用対効果が高い」とも回答しました。OMR実践企業は、OMRが採用コストや人的な労力の削減につながり、かつ採用活動に効果を発揮する手法であると認識していることが分かりました。

図4：OMR実践による成果

[画像4: https://prtimes.jp/i/28842/15/resize/d28842-15-306530-3.jpg ]


■まとめ
本調査により、OMRの実践企業は増加傾向にあり、採用においてOMR実践による様々な成果を実感しているという結果が明らかになりました。企業全体でみると、OMRの普及はまだ発展途上と言えますが、企業が求める人材を獲得するための有用な手法としてOMRが認知されつつあることから、今後さらにOMRは広がりを見せると考えられます。

■調査概要
調査実施時期：2019年4月
調査方法：インターネット調査
調査対象：企業の人事・採用担当者 624名

■オウンドメディアリクルーティング 公式サイト：https://owned-media-recruiting.com/

注意：本リリースのデータおよび図表について、報道関係者様以外の無断利用・掲載はお断り致します。

Indeed (インディード) について
Indeedは、世界で最も多くの求職者に利用されている世界No.1求人検索エンジン*です。現在60カ国以上、28の言語でサイトを展開し、求職者はパソコンやモバイルで何百万もの求人情報を検索することができます。月間で2億5000万以上のユーザーがIndeedを利用し、求人検索や履歴書の登録、企業の情報検索を行っています。Indeedは、多くの企業が採用活動をする際の一番の情報源**になっています。詳細はhttps://jp.indeed.com/をご覧ください。
*出典：comScore 2018年3月訪問数
**出典：SilkRoad & iCIMS

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