7月15日（金）開催【新卒採用フォーラム2022 ONLINE】

PR TIMES / 2022年6月9日 12時15分

～「新卒採用」の課題に特化した完全オンラインイベント～

ProFuture株式会社（所在地：東京都千代田区/代表取締役社長：寺澤康介）は、新卒採用担当・人事関係者を対象としたイベント「新卒採用フォーラムONLINE 2022」を、2022年7月15日（金）に完全オンライン（参加無料）にて開催します。
特設サイト（事前申し込み）： https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=45215

[画像: https://prtimes.jp/i/41222/20/resize/d41222-20-6956f0f1e88e806a6cda-0.jpg ]

収束が見えないコロナ禍が続くとともに、まさにVUCAの社会情勢にある2023年新卒採用活動では、オンラインを活用した採用手法がすっかり主流となり、企業が抱える採用活動での課題にも少しずつ変化が見られています。
また、多くの企業では、Withコロナ及びPostコロナ時代を見据えた事業変革が図られるとともに、人的資本経営の重要性も叫ばれる中、経営戦略に連動した動的人材ポートフォリオに基づき、新卒採用活動においても大きな転換期を迎えていると言えます。
そこで本フォーラムでは、2024年新卒採用に向けて企業が注視すべき課題解決のヒントとなる15講演をご用意しています。

特別ゲスト講演では、フルオンライン採用でも「ハイタッチコミュニケーション」をキーワードに学生を惹きつけているアクセンチュア社や、最先端の取組みで「攻めの採用戦略」を続けるソフトバンク社をお招きします。
また、「人事領域の開かれた調査機関」として2012年から調査を行う『HR総研』からは、23卒採用振り返り及び24卒採用の展望や「内定辞退を防ぐ採用」もお伝えします。

ほか、書籍『人事の成り立ち』の著者海老原嗣生氏が登壇する講演や、神戸大学大学院の服部泰宏准教授登壇の「面接コミュニケーションの極意」、東京経済大学・小山健太教授との調査から紐解かれる「採用広報動画の仕掛け方」など、新卒採用に課題を感じている企業様必聴の講演が目白押しです。
ぜひ、皆様のお申し込みをお待ちしております。

■開催概要
【日　　程】　ストリーミング配信：2022年7月15日（金）12:00～18:10
　　　　　　　アーカイブ配信　　：2022年7月20日（水）13:00～7月29日（金）17:00
【配信方法】　完全オンライン（ストリーミング配信・アーカイブ配信）
【対　　象】　企業の新卒採用担当者
【料　　金】　無料
【主　　催】　ProFuture株式会社
【申込締切】　2022年7月29日（金）15:00
【特設サイト】　https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=45215

■申込及び視聴＆アンケート回答特典
【申込特典】
　「学生に最も印象に残った面接項目＆グループワークテーマ（2022年度版）」（フリーコメント集）を進呈
【視聴＆アンケート回答特典】
　「志望度が上がったエピソード（2022年度版）」（フリーコメント集）を進呈
　さらに、5講演以上を視聴＆アンケートにご回答いただいた方の中から抽選で50名様に、
　書籍『越境学習入門組織を強くする「冒険人材」の育て方』（1,980円／税込）を進呈

【お問い合わせ先】
　ProFuture・イベント運営事務局（ProFuture株式会社内）
　EMAIL： seminar@hrpro.co.jp
【本プレスリリースのPDFはこちらから】
　https://prtimes.jp/a/?f=d41222-20220607-543bf761927dcd584d1c9b18160c251c.pdf

■会社概要
企業名： ProFuture株式会社
代表者：代表取締役社長CEO 寺澤康介
所在地：〒100-0014東京都千代田区永田町2-14-2 山王グランドビル5階
設立： 2007年7月
事業内容：人事ポータルサイト『HRプロ』、経営層向け情報サイト『経営プロ』、
CMS・MA一体型ツール『Switch Plus』、職種特化型アンケートメディア
　　　　　『PRO-Q』の運営、人事担当者・経営者向けイベント『HRサミット』の
　　　　　開催などメディア事業、イベント事業、ソリューション事業、
　　　　　人事関連の研究
URL ： https://profuture.co.jp/

■HR総研について
HR総研は、2012年に「人事領域の開かれた調査機関」として、弊社内（当時はHRプロという社名で、2015年にProFutureに社名変更）に立ち上げました。「開かれた調査機関」とは、自社独自で行う調査だけではなく、他の調査機関・企業と共同で調査を行い、その結果を広く社会に共有していくことを意図したものです。
産業の変化、雇用の変化、働き方の変化、人事の変化は加速度的にスピードを増しており、自社独自の調査だけにこだわっていては、その変化に対応した調査を実施できないと考えたからです。また、他の調査機関、企業との共同調査にその知見を取り入れることで、新しい視点で調査分析を行うことができますし、調査内容や調査対象が広がります。
HP：https://www.hrpro.co.jp/bc.php?id=45216

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