【世代別のDX意識調査２.】７割が「デジタルツール関連の社内研修を受講したことがない」

SaaS比較サイトキャプテラはこの度、全国の企業に勤める1,027名に世代別のDX意識調査を行い、職場におけるデジタルツールの浸透状況やそれに伴う訓練ニーズをまとめました。



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/26/112974-26-11833db107ec4b15f4bbefad22708d6b-2200x1155.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

本記事は、キャプテラサイトに掲載されている「デジタルネイティブの44%は業務のデジタル化に「関心ない」世代別のDX意識調査２.」の一部を抜粋したものです。詳しくはそちらをご覧ください。調査内容の詳細は本記事文末でご覧いただけます。
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本記事のポイント：
- デジタルネイティブであることが、必ずしもテクノロジ使用への積極性に直結しない
- 職場におけるテクノロジへの関心の低さは他国と比較して日本が圧倒的に低い
- ７割が「デジタルツール関連の社内研修を受講したことがない」
- 従業員が求めるソフトウェア研修はAIツール、表計算ソフト、ビデオ会議ツール
- 従業員が考える「デジタル化に最も適した業務」はタスク管理

本調査では、出生年を基に回答者を以下の4つの世代に分類しています。
「しらけ世代・バブル世代」 (1950年～1969年生まれ)　調査参加者の30% (308人)
「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」 (1970年～1982年生まれ)　調査参加者の32% (329人)
「ミレニアル世代」 (1983～1995年生まれ)　調査参加者の25% (255人)
「Z世代」 (1995年以降生まれ)　調査参加者の13% (135人)

１、デジタルネイティブであることが、必ずしもテクノロジ使用への積極性に直結しない
企業が新しいIT製品を導入する際、従業員が関心を持って積極的に製品について学び、取り入れる姿勢があることが重要です。実際に新しいテクノロジを導入することに対してどの程度関心があるかを尋ねました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/26/112974-26-6bda4f29e3f4118218874c88578a4624-2200x1650.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ「世代別のDX意識調査」：職場での新テクノロジ導入に対する関心度（世代別）
Q.「仕事で新しいテクノロジーを使用することに対して、どれくらい関心がありますか？」
注）「関心がある」は、「ある程度関心がある」及び「非常に関心がある」の回答を合計したもの。また、「関心がない」は、「あまり関心がない」及び「全く関心がない」の回答を合計したもの。

「しらけ世代・バブル世代」
- 関心がある（61%）
- 関心がない（39%）

「団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代」
- 関心がある（57%）
- 関心がない（43%）

「ミレニアル世代」
- 関心がある（55%）
- 関心がない（45%）

「Z世代」
- 関心がある（56%）
- 関心がない（44%）

全世代ともに約４割が関心のなさを示しており、企業は新テクノロジを取り入れる際の導入プロセスで従業員の関心をしっかり惹きつけることが必要だと明らかになりました。
また、若いデジタルネイティブ世代は新しいテクノロジに関心があると考えがちですが、必ずしも積極的な関心があるわけではないことも結果は示しています。

次に、同じ質問の回答を勤務形態別に見てみましょう。
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キャプテラ「世代別のDX意識調査」：職場での新テクノロジ導入に対する関心度（勤務形態別）
Q.「仕事で新しいテクノロジーを使用することに対して、どれくらい関心がありますか？」
注）「関心がある」は、「ある程度関心がある」及び「非常に関心がある」の回答を合計したもの。また、「関心がない」は、「あまり関心がない」及び「全く関心がない」の回答を合計したもの。

「リモートワーク」
- 関心がある（64%）
- 関心がない（36%）

「ハイブリッド勤務」
- 関心がある（72%）
- 関心がない（28%）

「オフィス勤務」
- 関心がある（53%）
- 関心がない（47%）

大差はないものの、リモートワークとハイブリッド勤務をする従業員がやや新しいテクノロジ導入に関心が高いことは、自宅勤務においてテクノロジの効果的な活用が重要であることを示唆していると言えるでしょう。

２、職場におけるテクノロジへの関心の低さは他国と比較して日本が圧倒的に低い
本調査を行った他の国（オーストラリア、ブラジル、スペイン、ドイツ、メキシコ）と比較すると、職場のテクノロジへの関心度は日本が圧倒的に低いことがわかります。

Q.「仕事で新しいテクノロジーを使用することに対して、どれくらい関心がありますか？」
日本
関心がある（58%）、関心がない（42%）
オーストラリア
関心がある（85%）、関心がない（15%）
ブラジル
関心がある（98%）、関心がない（2%）
スペイン
関心がある（93%）、関心がない（7%）
ドイツ
関心がある（73%）、関心がない（27%）
メキシコ
関心がある（97%）、関心がない（3%）

３、７割が「デジタルツール関連の社内研修を受講したことがない」
新しいテクノロジへの従業員の関心の低さが明らかとなりましたが、解決策として企業は何ができるでしょうか。導入するデジタルツールへの関心を高め従業員が意欲的に取り入れ業務を効率化するためには、ツール導入の研修を行うのが一つの解決策です。

現在、どのくらいの企業がデジタルツール導入の研修を行なっているのか、従業員に質問しました。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/26/112974-26-eb769dde336d651b44704790bdbe8d35-2160x1800.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ「世代別のDX意識調査」：デジタルツールに関する研修受講の有無
Q.「ビジネス向けデジタルツール習得において、会社からトレーニングやその他のサポートを受けたことがありますか？」
- 会社にお願いして受講した（11％）
- 特に希望していなかったが、受講した（19％）
- 受講したことはないが、受講してみたい（31％）
- 受講したことがなく、必要とも思わない（39％）

７割の回答者が、職場でのデジタルツール導入の研修は「受講したことがない」と答えました。本調査を行なった他の国では、６割以上が職場でデジタルツール導入の研修を「受講したことがある」としており、日本企業のDXが思うように進んでいない理由が窺えます。

４、従業員が求めるソフトウェア研修はAIツール、表計算ソフト、ビデオ会議ツール
それでは実際に、どのようなデジタルツール研修が求められているのでしょうか。
世代別に、研修を受けたいソフトウェアの種類を質問しました。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/26/112974-26-e41802ec51879ffbe33e42338c552096-1080x1710.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ「世代別のDX意識調査」：従業員が最も研修を受けたい分野（ソフトウェアの種類）
Q.「具体的にどのようなビジネス向けデジタルツールの教育訓練を受けたいと思いますか？」
注）アンケート対象者のうち、デジタルツールに関する研修を受講した、または受講してみたいと回答した人を対象に質問。回答数の多かった上位５項目のみを抜粋し、年齢層別にクロス集計。

AIツール
- しらけ世代・バブル世代（40％）
- 団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（38％）
- ミレニアル世代（35％）
- Z世代（24％）

表計算ソフト
- しらけ世代・バブル世代（25％）
- 団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（34％）
- ミレニアル世代（44％）
- Z世代（35％）

ビデオ会議ツール
- しらけ世代・バブル世代（30％）
- 団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（21％）
- ミレニアル世代（32％）
- Z世代（33％）

プレゼンテーションツール
- しらけ世代・バブル世代（24％）
- 団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（32％）
- ミレニアル世代（28％）
- Z世代（29％）

コミュニケーションソフト
- しらけ世代・バブル世代（29％）
- 団塊ジュニア・ポスト団塊ジュニア世代（23％）
- ミレニアル世代（31％）
- Z世代（23％）

最も多い回答を得たのがAIツール、続いて表計算ソフトとビデオ会議ツールが挙がりました。表計算ソフトに関しては、他の世代と差をつけてミレニアル世代がトレーニングを希望しているという結果が出ています。

５、従業員が考える「デジタル化に最も適した業務」はタスク管理
従業員のニーズを把握し適した業務をデジタル化するのは、企業のデジタルツール導入にとって重要と言えます。従業員はどの業務をデジタルツールを利用して行うのが良いと考えているのか質問しました。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/112974/26/112974-26-6f500b769e447988e1aa2883faac3b2f-2160x1656.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャプテラ「世代別のDX意識調査」：従業員から見たデジタル化に最も適した業務
Q.「以下の業務に関して、『デジタルな手段』または『非デジタルな手段』のどちらで行う方が良いと感じますか？」
注）「デジタルな手段」との回答が多かった上位５項目のみを抜粋して掲載

タスク管理
デジタルな手段（31％）、非デジタルな手段（14％）、両方の組み合わせ（33％）、この業務は行わない（22％）
社内コミュニケーション
デジタルな手段（21％）、非デジタルな手段（15％）、両方の組み合わせ（47％）、この業務は行わない（17％）
業績評価
デジタルな手段（20％）、非デジタルな手段（17％）、両方の組み合わせ（32％）、この業務は行わない（32％）
社内教育
デジタルな手段（17％）、非デジタルな手段（17％）、両方の組み合わせ（37％）、この業務は行わない（29％）
社内打ち合わせ
デジタルな手段（16％）、非デジタルな手段（21％）、両方の組み合わせ（44％）、この業務は行わない（19％）

タスク管理や業績評価、社内コミュニケーションといった業務において、従業員はデジタル手段の使用を好む傾向が見られました。この傾向は、現代ビジネスにおけるコラボレーション促進や業務効率化の重要性が広く認識されていることを示しています。

まとめ
今回の調査では、デジタルツールに対する従業員の関心や導入研修の要望、そしてDXが進んでいる業務領域について、世代間の違いに焦点を当てて掘り下げました。デジタルトランスフォーメーションを成功させるためには、従業員一人ひとりの積極的な関与が不可欠です。各世代の傾向やニーズを理解し、それに基づいたアプローチを取ることが、全社的なDX推進の鍵となるでしょう。

♦︎2023年8月実施、世代別のDX意識調査
デジタルネイティブの44%は業務のデジタル化に「関心ない」世代別のDX意識調査２.：
https://www.capterra.jp/blog/4544/digital-natives-digitalization

本記事シリーズは、キャプテラが行った「世代別のDX意識調査」の結果をまとめたものです。調査は2023年8月にオンラインで実施され、全国の企業に勤める従業員1,027名から有効回答を得ました。以下の条件を満たす方を対象としました。
- 日本在住者であること
- 18歳以上、66歳未満であること
- 従業員数2名以上の企業に勤めていること (正規・非正規問わず)
- 仕事で日常的にパソコンを使用していること

なお、本文で言及されている国際調査も同時期に実施し、次の有効回答数を得ました：オーストラリア (1,029人)、ブラジル (1,024人)、スペイン (987人)、ドイツ (991人)、メキシコ (1,009人)。

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