ＤＨＬ、日本で3,000名以上の従業員が社会貢献活動『グローバルボランティアデー2018』を実施

国際エクスプレスとロジスティクスのグローバルリーダーであるDHLは、9月3日（月）から　9月30日（日）まで、ドイツポストDHLグループ全体で地域社会への還元や従業員のボランティア精神の醸成を促進する地域社会貢献プログラム「グローバルボランティアデー」を実施しています。11年目となる今年も世界各地で様々な社会貢献活動を実施、日本においてもDHLジャパン、DHLグローバル フォワーディング ジャパン、DHLサプライチェーンの3社から3,000名以上の従業員とその家族、友人、お客様が14のプロジェクトに参加しています。



ドイツポストDHLグループは、社会貢献活動の基本理念として「Living Responsibility」をモットーに、「環境保護（GoGreen）」「災害時の緊急支援（GoHelp）」「教育活動への支援（GoTeach）」の3つのテーマを掲げています。
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日本でも、GoHelp活動の一環として熊本地震の復興支援、西日本豪雨被害の復興支援や一般社団法人　日本身体障がい者水泳連盟への支援、またGoTeachとしNPO Teach for Japanへのサポートを行いました。また、GoGreenとしては、毎年行っているコミュニティーでの清掃活動やビーチクリーンに加え、今年より植樹や森林整備などの活動をスタートしました。これは、ドイツポストDHLグループが発表した2050年までにすべての輸送に関わる二酸化炭素排出量をゼロにするという「ミッション2050」の目標達成を目指した活動です。グループでは、2017年より世界中で年間100万本の植林に取り組んでおり、日本でも新たに、栃木県日光市足尾町での植樹活動や神奈川県湘南地区での砂防林整備、コンタクトレンズケースのリサイクルによる植樹活動支援などに取り組みました。

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DHLジャパン社長の山川丈人は、「地域社会とのつながりを重視するDHLにとって『グローバルボランティアデー』は、従業員一人ひとりが、社会貢献活動を通じて地域社会と直接関わる貴重な機会となっています。今後も活動を継続することで、良き企業市民としての責任を積極的に果たしていきたいと考えています」と述べています。

DHLグローバル フォワーディング ジャパン社長のチャールス カウフマンは、「今年も従業員に地域貢献活動の機会を提供し、ボランティア活動への取り組みを促進できたことを誇りに思います。プログラムへの参加を通じて、従業員の社会貢献に対する意識が高まり、一層活動の輪が拡がることを期待しております」と述べています。

DHLサプライチェーンの社長のヨンファ（アルフレッド）・ゴーは、「意志と責任を持って活動に取り組む社員が全世界で年々増え続けています。これからも、『グローバルボランティアデー』を通じ、より多くの社員が活動に参加することで、地域社会やNPO団体に積極的に貢献できるように、社会貢献活動の機会をさらに促進していきます」と述べています。

ドイツポストDHLグループでは、毎年9月のボランティアデー期間中に様々な社会貢献活動を世界各地で実施しています。2017年には世界中で、約3,000のプロジェクトに合計10万人以上が40万時間を費やしました。

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