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「三菱鉛筆」がLetroStudioを導入開始

PR TIMES / 2021年7月12日 12時15分

自社制作した動画コンテンツで、新商品に関する情報発信強化



 SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)は、このたび三菱鉛筆株式会社(東京都品川区、代表取締役社長:数原 滋彦、以下三菱鉛筆)に対し、動画作成支援サービス「LetroStudio(レトロスタジオ)」の提供を開始しましたのでお知らせいたします。

サービス詳細ページ: https://service.aainc.co.jp/product/letroStudio/
[画像: https://prtimes.jp/i/58547/82/resize/d58547-82-a22c9c0ea57bac853847-0.jpg ]




施策背景

 三菱鉛筆では、公式SNSアカウントや公式HPを通じて、商品やプロモーションに関する情報発信を行っています。この度、各プラットフォームより発信するコンテンツをより効果的且つわかりやすく届けるために、「動画コンテンツ」を取り入れることを決定。自社で動画コンテンツを制作することで、動画制作に関する外注費用をはじめとしたコストを削減し、施策の投資対効果を向上させるために、LetroStudioを導入しました。


自社制作した動画コンテンツで、新商品に関する情報発信を強化

 LetroStudioで制作した動画コンテンツを公式SNSアカウントや公式HPに活用することで、テキストや静止画だけでは伝えづらい商品の機能やデザインなどを、効率的にわかりやすく伝えることが可能になりました。例えば、新発売したシャープ替芯「uni(ユニ)」は、独自成分を配合することにより芯粉が紙面に密着して飛び散らないという特性がありますが、実際に書いた文字をこすってもノートがきれいなままである動画と合わせて説明することで、直感的な理解を深めることが期待できます。

[動画: https://www.youtube.com/watch?v=YbPeBo3ZShw ]



 また、三菱鉛筆では英語や中国語などを用いて海外向けにも情報発信を行っていますが、国内向けに制作した動画コンテンツをLetroStudio内で複製し、テキストを各言語に変更するだけでかんたんに海外向けの動画コンテンツが制作できるようになりました。

 今後は、SNSアカウントから発信するコンテンツのバリエーションに困っている文具店に対して動画コンテンツを提供したり、販売店舗ごとにアレンジした動画を制作・提供することで販売パートナーとの関係づくりにも活用していく予定です。

 「LetroStudio」では、今後も営業活動からマーケティング施策まで幅広い接点における動画クリエイティブ活用を推進するべく機能の開発・拡充に努め、企業の施策成果向上に貢献してまいります。

【動画作成支援サービス「LetroStudio」とは】
LetroStudioは、動画をインハウス制作する企業を支援する動画制作サービスです。動画の様々な利用シーンに対応できる800を超える動画テンプレートと、パワポ感覚で操作可能な柔軟な編集機能の提供によって、ノウハウやスキルが無くても良質な動画を量産することができることから、誰でも簡単に動画制作・編集ができる国内No.1「動画制作サービス」(※1)に選ばれました。

※1 株式会社ショッパーズアイ調べ(2020.12.8~10) 調査対象:動画制作担当者・関与者517名

<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>

[表: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/82_1.jpg ]



<アライドアーキテクツ・グループとは>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材(※2)などによって企業のマーケティングDX(※3)を支援しています。

※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
※3 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。

* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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