【Letro無料オンラインセミナー】ZENB JAPAN・Sparty登壇、「ダイレクトマーケティング業界を牽引するブランドの『マーケ施策』と『次なる一手』」4月11日に開催
PR TIMES / 2024年4月4日 11時45分
企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社(東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO:中村壮秀、証券コード:6081)でSaaS事業を展開するプロダクトカンパニー(プレジデント:村岡弥真人)が提供するCVR最適化プラットフォーム「Letro(レトロ)」は、株式会社ZENB JAPANと株式会社Spartyのご担当者様をゲストに迎え、「ダイレクトマーケティング業界を牽引するブランドの『マーケ施策』と『次なる一手』」をテーマにした無料オンラインセミナーを4月11日(木)に開催します。お申込みページ:https://service.aainc.co.jp/product/letro/seminar/20240411-direct-marketing-seminar
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58547/263/58547-263-809c421875cea824d37dc61f6fd5f0ca-1200x630.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
開催背景
脱Cookie、各媒体によるCPMの高騰、EC参入企業の増大による競争の激化など、ダイレクトマーケティングを取り巻く環境が大きく変化し、運用型広告による新規顧客獲得の難易度が上がっています。 そのような中、マーケティング施策を設計する上で"顧客"視点を大切にする企業が増加しており、顧客の声を最大限に活かすことがダイレクトマーケティング施策の成果向上につながっている企業も少なくありません。 今回、ミツカングループの通販ブランド「ZENB」を展開する株式会社ZENB JAPANの松永様と、パーソナライズヘアケアブランド「MEDULLA」を展開する株式会社Spartyの坂口様をゲストに迎え、"顧客"視点を大切にしている両ブランドが、これまでどんな施策にトライしてきたのか、その結果2024年はどんなマーケティング施策に注力しようとしているのか?について熱く語っていただきます。また、モデレーターには株式会社シンクロの西井氏をお迎えし、各社の施策決定の裏側にも迫ってまいります。【こんな方におすすめ】
- ダイレクトマーケティングの次なる一手を探している方
- 他社のマーケティング成功例・失敗例を知りたい方
- 通販市場を牽引する企業のマーケティングトレンドを知りたい方
- どのようなストーリーでマーケティング戦略を練っているのか知りたい方
実施概要
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/263_1_301a7856fba4b62076bbc110241facac.jpg ]
アジェンダ
- 各ブランドの紹介
- 昨年、これまで実行してきた施策についてのレビュー
- 今見えているマーケティング課題
- 2024年のマーケティング重点施策
- 今後の施策展望
【CVR最適化プラットフォーム「Letro」とは】
Letroは、企業のダイレクトマーケティングに特化したCVR最適化プラットフォームです。成果向上を実現する為に、UGCや動画などのコンテンツの量産から運用、その結果をもとにしたマーケティング施策の設計から訴求作りまでワンストップで実施します。食品、化粧品、ジム、通信教育など600を超える企業の累計15万超のWEBサイト・LPに導入されており、CVR改善率は平均1.2倍を誇ります。
<アライドアーキテクツ株式会社 会社概要>
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/263_2_9b0ec832a9f24c3e79c9e3baaf1d22bc.jpg ]
<アライドアーキテクツ・グループとは>
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX(※1)支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材(※2)などによって企業のマーケティングDXを支援しています。
※1 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※2 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材(SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等)を指します。
* 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。
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