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【オニオン新聞社】代表 山本が福岡で開催される「グローバルイノベーターズディ」ピッチ登壇決定。~店舗創再生をテーマにグローバルビジョンを発表~

PR TIMES / 2024年3月2日 11時40分

ブース出展!2024年3月5日(火)福岡にて開催!<参加無料>

Growth支援事業を展開する株式会社オニオン新聞社(本社:千葉県千葉市中央区、代表取締役社長:山本 寛、以下:オニオン新聞社)は、福岡市・独立行政法人日本貿易振興機構(ジェトロ)・福岡地域戦略推進協議会が主催する、GLOBAL INNOVATORS DAY(グローバルイノベーターズディ)にオニオン新聞社 代表取締役社長の山本 寛が「ENGLISH PITCH」で登壇することをお知らせいたします。



[画像1: https://prtimes.jp/i/53539/211/resize/d53539-211-4d04754381cd552908b3-0.jpg ]



GLOBAL INNOVATORS DAY(グローバルイノベーターズディ)について


グローバルイノベーターズデイは、国際的なイノベーションと起業家精神を称賛し、促進するために設けられたイベントです。新しいアイデアや技術、ビジネスモデルの発展とチャレンジの舞台として、トークセッション、ピッチ、商談会、ネットワーキングを繰り広げ、さまざまなプログラムやイベントを通じて交流し学び合います。
日本初、グローバルな視点でイノベーションを推進し、持続可能な発展に向けた取り組みを促進するために、重要な役割を果たしています。

参照)GLOBAL INNOVATORS DAY 公式サイト:
https://globalinnovatorsday.biz/


J-StarX「地域起業家コース」シリコンバレー海外研修について


2023年12月4日~15日に開催された、J-StarX「地域起業家コース」シリコンバレー海外研修に代表取締役社長 山本 寛が参加しました。将来的な海外への事業展開を目指し、マインドセット形成を目的とした約2週間のプログラムです。

参照)千葉市サイト:
https://www.city.chiba.jp/keizainosei/keizai/sangyo/stakyou_j-starx.html

シリコンバレーでのピッチを受けて、今回、グローバルピッチに登壇いたします。
オニオン新聞社の重点展開事業の1つである「ローカル店舗の創再生」をテーマに、今、地域に必要なソリューションを提案いたします。
[画像2: https://prtimes.jp/i/53539/211/resize/d53539-211-05272b8ef32a450ac5a4-1.jpg ]

<グローバル イノベーターズディ_一般参加者応募フォーム Registration Form>
https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSeGSZBixPbVd0DRqvEw6bBQtypZNeo1BE9cJjBdTUwKU6Kf6g/viewform


オニオン新聞社について


地域創生を基軸としたGrowth支援事業(プロジェクト事業・デジタルマーケティング事業・D2C事業)を展開しています。
一貫したマネジメントでソリューションを提供し、約100人のメンバーが事業創造・共創・承継を展開しています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/53539/211/resize/d53539-211-8b25b6d33b5c7ef897bf-2.jpg ]

■会社概要
商号:株式会社オニオン新聞社
代表者:取締役社長 山本 寛
所在地:
onion base 〒260-0016 千葉市中央区栄町 36-10 甲南アセット千葉中央ビル4F
onion store house  〒260‐0013 千葉市中央区中央3‐3‐1 フジモト第一生命ビル5F
設立:平成3年11月
事業内容:
Growth支援事業(プロジェクト事業・デジタルマーケティング事業・D2C事業)
資本金:120,000,000円(資本準備金108,358,000円)
従業員数:97名(2023年5月現在)
URL: https://www.onionnews.co.jp


代表取締役社長 山本 寛(やまもと ひろし)


[画像4: https://prtimes.jp/i/53539/211/resize/d53539-211-b60ce0689476f045ac0e-3.jpg ]

1979年8月生まれ 東京都江戸川区出身。
18歳でインドに渡り大陸一周の旅に、帰国後1社目の21歳で最年少役員となる。 22歳でベンチャー事業の立ち上げに参加。 年商20億、200人規模の体制を27歳で構築する。2011年東日本大震災を受けて地方創生の必要性を強く感じ、31歳にタウン誌の会社を事業承継(現在のオニオン新聞社)。地域支援のプラットフォームを目指しGrowth支援事業を展開している。様々な地域ブランドを守り育て、持続可能にしていく事をテーマに事業を推進している。

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