従業員の退職理由のトップはもはや「給与」ではない

PR TIMES / 2024年4月26日 16時40分

日本の従業員のキャリアに関する優先順位のシフトを浮き彫りにする変化とは

2024年3月25日 - 外資系人材紹介会社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（本社：港区、マネージング・ディレクター：グラント・トレンズ、以下ヘイズ）は、日本国内のプロフェッショナル人材1,554人と採用担当者328人を対象とした調査の結果をまとめた「2024年ヘイズアジア給与ガイド」を発表しました。本レポートによれば、給与パッケージはもはや従業員が企業に留まる最大の理由ではなくなっています。
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前の勤務先を辞めようと思った理由のトップ3
2023年後半に6週間にわたって実施した本調査では、今後12か月以内の転職を考えている従業員に、現在の勤務先を辞めようと思った最大の理由を3つ挙げてもらいました。その結果、新たな挑戦をしたいという思いが、給与の低さを抑え、退職理由のトップとなりました。2022年に実施された同様の調査では、給与の低さが従業員が現在の勤務先を辞めることにした第一の理由となっていました。
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勤務先に留まることを決めた従業員について見てみると、柔軟な勤務形態が会社に留まる重要な要因であるというのが一致した回答であり、給与の問題よりも順位が高くなっています。さほどやる気があるわけではない従業員の間では、雇用の安定性の高さも会社に留まる大きな動機となっていることが分かり、今後の経済と雇用の安定性に関する控えめな見方と一致した結果となっています。

ヘイズアジアのマネージング・ディレクターを務めるマーク・ブラジは次のように述べています。「健全な労働環境、肯定的な評価、そしてやりがいのある仕事が、日本の従業員の心をつかむのに大きな役割を果たすことになるでしょう。リーダーは従業員とこうしたことについて話し合う必要があり、また従業員はこの時代に自分の価値をどう高められるのかをじっくりと考えることが必要です。コラボレーションこそが生き残りの鍵であり、双方が偏見を持つことなく、順応する意欲を持って、これらの課題に立ち向かっていく必要があります」

人材業界のグローバル・リーダーであるヘイズは、日本、中国、香港特別行政区、マレーシア、シンガポール、タイのプロフェッショナル人材の実データと調査結果に基づき、給与と業界の概要についてまとめた「2024年ヘイズアジア給与ガイド」を発表しました。

採用や給与に関する最新の動向や洞察については、 2024年ヘイズアジア給与ガイドをダウンロードしてご覧ください。

【調査概要】
調査期間：2023年9～11月
調査機関：自社調査
調査方法：インターネット
回答者：アジア6か国・地域の8,525名（日本は1,554名）
2024年ヘイズアジア給与ガイドは、こちらからダウンロードできます。

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社（ヘイズ・ジャパン）について
ヘイズの日本法人として2001年に東京で設立されたヘイズ・ジャパンは、3つの国内拠点（東京本社、大阪支店、横浜支店）を有する人材コンサルティング会社です。13の専門分野（経理・財務、金融、マーケティング・デジタル、人事、IT、保険、法務、ライフサイエンス、事務、不動産、営業、サプライチェーン、製造業）に精通した経験豊富なコンサルタントが、「正社員紹介」「契約・派遣社員」「採用アウトソーシング（RPO）」「ITソリューションズ（業務委託）」の4つのサービスを提供し、企業の人材採用と個人のキャリアアップを支援しています。

ヘイズについて
ヘイズ（本社：英国）は、グローバルな人材サービスを提供するスペシャリストの人材紹介会社です。2023年6月30日現在、33か国・地域249の拠点（総従業員12,300人）において、20の専門分野に特化したハイスキル人材サービスを提供しています。

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