海外向け算数eラーニング「Surala Ninja!」をスリランカの子ども支援NGO Child Action Lankaに提供
PR TIMES / 2022年3月2日 11時45分
~貧困層の子どもたちの基礎学力向上に貢献~
株式会社すららネット(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:湯野川孝彦)は、スリランカにおいて、子ども支援NGOである「Child Action Lanka」で海外向け算数eラーニング「Surala Ninja!」の提供を開始しました。新型コロナウイルス感染症の影響により、教育格差が懸念される中、貧困層の子どもたちが個別学習により自身の基礎学力を伸長できるよう支援します。
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「Surala Ninja!」は、「すらら」の海外版として小学生向けに開発された、インタラクティブなアニメーションを通じて加減乗除の四則計算を楽しく学べる eラーニングシステムです。スリランカにおいては、パートナー会社のNext Learners (Pvt) Ltd.と連携し、私立学校や学習塾を中心に展開するほか、国内最大級のマイクロファイナンス組織である女性銀行と連携した低所得層の家庭の子供たちに向けた算数教室「Surala JUKU」の運営、家族と離別して暮らす子供を支援する「SOS子どもの村(SOS Children’s Village)」への提供など、スリランカ国内の教育格差の是正にも積極的に取り組んできました。
今回導入することになったChild Action Lankaは、教育、健康・栄養、子どもの保護の3つを柱に活動するスリランカのNGOで、スリランカ国内8か所で子ども向けの支援センターを運営しています。センターでは、貧困などで脆弱性の高い子どもたちに対し、栄養価の高い食事と様々な学習活動を提供しており、就学時前から高校生まで、年齢の幅広い子どもたちが利用しています。今年2月より、「Surala Ninja!」を使った算数授業をスリランカ南部の都市・ゴールにあるセンターで開始し、今後、他のセンターにも展開していきます。
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すららの授業は、センターで行われる教育活動の一環として初めての算数授業になります。レクチャー・ドリル・テスト機能が一体となったeラーニング教材である「Surala Ninja!」では、算数の教務経験が少ないファシリテーターでも質の高い算数教育を提供することができます。ゴールのセンターでは、PCルームを新たに設置し、学年群ごとにクラスを分け、小学生から中学生までの子どもが個々の学力に合わせて学習を進めています。 (写真:保護者説明会の様子)
Child Action Lankaの創設者兼ディレクターのDebbie Edirisinghe様は次のようにコメントしています。「新たな視点を取り入れて教育を検討することが重要だと考えています。より多くの方法がありながら、なぜ私たちは子どもたちを本から学ぶことに限定しようとするのでしょう。私たちは、子どもたちの算数への情熱を蘇らせてくれたすららネットに非常に感謝しています。」
スリランカでは、新型コロナウイルス感染症の影響で、学校が2年近く休校となり、昨秋の再開後も、オミクロン株の流行など不安定な状況が続き、経済的にも大きな打撃を受けています。学習の遅れが懸念される中、より質の高い教育を提供し、子どもたちの基礎学力を伸ばすことができるよう、現地パートナー企業と共に取り組んでいきます。
すららネットでは、事業を通じて社会課題の解決に取り組んでおり、インパクトを生み出すまでのロジックを可視化した「インパクトマネジメントレポート」を発行しています。「貧困」は、「不登校」「発達障がい・学習 障がい」「低学力」と共に、注力している4つの社会課題の一つであり、今後も経済的に困難な子どもに学習機会を提供し、教育格差の是正を目指していきます。
※すららネットのESGに関する取り組みについては、こちら( https://surala.jp/ir/esg.html )をご覧ください。
■eラーニング教材 Surala Ninja! について
海外版として小学生向けに開発された、インタラクティブなアニメーションを通じて加減乗除の四則計算を楽しく学べる e ラーニングシステムです。生徒は自身のデバイスで自分のペースで学習できるとともに、指導者は学習管理システムを通じて生徒の学習の進捗や理解度を把握した上で学習内容を調整でき、生徒個々人にあわせた個別最適化の学習を実現します。現在、スリランカ向けのシンハラ語版、インドネシア向けのインドネシア語版、また、主にインドやフィリピンで活用されている英語版があります。
■株式会社すららネットについて
すららネットは、「教育に変革を、子どもたちに生きる力を。」を企業理念とし、アダプティブな対話式 ICT 教材「すらら」と「すららドリル」を、国内では 約 2,500校の塾、学校等40万人を超える生徒に提供しています。全国の公立学校、有名私立中高、大手塾での活用が広がる一方で、発達障がいや学習障がい、不登校、経済的困窮世帯を含む生徒に学習の機会を提供するなど日本の教育課題の解決を図ることで成長を続け、代表的な EdTech スタートアップ企業として2017年に東証マザーズに上場しました。
2014年より海外での事業も開始し、各国の私立学校及び学習塾へ導入されています。また、近年、日本型教育は世界の多くの国で注目を集めており、日本政府もEdTech 企業の海外展開支援に取り組んでいます。すららネットは昨年度採択された経済産業省/JETROが実施する「未来の教室」海外展開支援等事業に続き、今年度も官民協働のオールジャパンで取り組む日本型教育の海外展開事業「EDU-Port ニッポン」パイロット事業 公認プロジェクトとして活動しています海外事業についてはこちら(英語ウェブサイト) https://surala-net.com/ をご覧ください。
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