監査コミュニケーション講座(オンラインZOOMライブ)2024年5月28日(火)AM10時~17時にて世界初の開発者で弊社理事長の戸村智憲が登壇致します【日本マネジメント総合研究所合同会社】
PR TIMES / 2024年4月9日 10時15分
報道機関各位
2024年4月8日
日本マネジメント総合研究所合同会社
能登半島震災・台湾震災をはじめとする国内外各地での震災をはじめ、 各地における大雨・風水害・各種災害・各種感染症・戦禍などに際し、各地各位のみなさまのご安全・ご健康・ご快癒とともに、ご無念ながらに天上に召されました尊い御霊・御仏のご冥福を心よりお祈り申し上げます。
さて、世界初で弊社理事長の戸村智憲が「監査コミュニケーション技法」を開発・提唱・ご提供してから十数年になりますが、本年度も定番コースとして下記の通り、監査コミュニケーション講座の公開セミナーが開催予定となりました。
世は裏金問題や品質偽装などに大きく揺れる中、企業・団体・組織の健全な活動や自浄作用において、監査が果たす役割が今まで以上に重要になってきています。
しかし、監査の行い方自体が、高圧的・権威主義的・パワハラ的であれば、当然ながら、企業や団体や組織を良くするはずの監査自体が、人権侵害リスクや不祥事そのものとなりかねません。
また、監査対象者と監査人の間に一定の信頼関係が築けないままでは、ついつい隠されがちな真相へのアクセスがおぼつかず、表面的・形式的に「監査の作業を行ったから大丈夫なものとする」という、儀式的な状態に陥りかねません。
実効性ある監査対応に必要な、わかりやすくかみくだいた腑に落ちる監査対応・接し方・自分の言葉で伝える工夫などについて、1日速習版セミナーで監査の初心者~上級者までコツと本質をギュッと凝縮してお届け致します。
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【今回の監査コミュニケーション講座】
・日程: 2024年(令和6年)5月28日(火)AM10:00~17:00(日本標準時:JST)
・形態: ZOOMオンラインLIVEセミナー (国内外の各地からご参加をお待ちしております)
・開催セミナー: 「実践的『監査コミュニケーション技法』マスター講座: 現場を巻き込み、監査の実効性を高める」
・主催: (一社)日本経営協会 (NOMA 東京本部 企画研修グループ)
・講師: 日本マネジメント総合研究所合同会社 理事長 戸村智憲 (とむら とものり プロフィール: https://www.jmri.co.jp/tomura.html )
・費用: 会員参加料(税込)33,000円、一般参加料(税込)40,700円
・詳細・申込み(Web申込み): https://www.noma-front.com/shop/seminar/seminardetail.aspx?seminar=60022242&mikey=e291741f-82e9-4917-8e29-bbccc9d6b734&p=&ps=
・詳細・申込み(パンフ): https://www.jmri.co.jp/KansaCom.Tomura.2024.May.28.pdf
・主な対象: 監査役、監視委員、監査委員、監査事務局、監事、内部監査部門、リスク管理部門、総務部門、
内部統制部門、コンプライアンス部門、CSR部門、サステナビリティ部門、監査法人、監査系コンサルタント、ISO部門、上場企業、J-SOX対象企業、自治体、官公庁、各種団体、監査・内部統制・リスク管理・コンプライアンスなどに興味のある方など
[画像2: https://prtimes.jp/i/25058/507/resize/d25058-507-44fccb6b65eea3ac0037-0.jpg ]
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※上記のセミナー項目などについては、最新の動向などをより良くお届けできるよう、事前の予告なく増補・改訂・修正などを行う場合がございますので、予め悪しからずご了承下さいませ。
以上でございます。
本リリースに関するお問い合わせ先:
日本マネジメント総合研究所合同会社
理事長 戸村 智憲
〒107-0052 東京都港区赤坂2-16-6 BIZMARKS赤坂1階
電話:050-3196-4513 (弊社コールセンター:DX推進での音声自動応答システムとオペレータでの電話番号)
FAX:03-6800-3090
ウェブ: https://www.jmri.co.jp/
※お仕事のご依頼・取材ご依頼・執筆ご依頼など: https://www.jmri.co.jp/contact2.html
※一般的なお問合せ: https://www.jmri.co.jp/contact.html
※DX推進・業務効率化・自殺防止のメンタルサポート活動等も含めた業務支障などの観点から、基本的に上記のウェブフォームよりご連絡下さいませ。メディアさまからのお急ぎのご依頼や、公益性の高い緊急のご用件の場は、架電ご連絡での対応も承っております。
※クレームに関しましては、下記の指定ウェブフォームのみにて、必ず、(1)対象事案、(2)「クレームの申し立て」、(3)ご返信・ご連絡がとれるメールアドレスと正式なご住所(建物名や部屋番号なども含めて略さずご記載下さい)・お電話番号を明記、(4)クレームの根拠および根拠法令等、の4点は最低限必須事項としてご記載・ご送信下さいませ。弊社の顧問弁護士(事案が簡易裁判所での取り扱い範囲の場合などでは顧問司法書士)などにも相談の上で対応を検討致します(返信・対応等をお約束するものではございません。また、状況により、心苦しくも裁判所からの特別送達という形での返答・対応となる可能性もあり得ることを予めお知りおき下さい)。それ以外のご来訪・架電ご連絡・FAXご送信・郵送物等のご配送等でのクレームに関しましては、業務上の支障になりかねませんので、お承り致しかねますことを予めご了承下さいませ。
・弊社指定のクレームに関するウェブフォーム: https://www.jmri.co.jp/contact.html
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