冷凍食品 昨年は3年ぶり生産減も出荷額は過去最高 価格改定で効果

日本冷凍食品協会調べによると、2023年（1～12月）の冷凍食品国内生産量は154万5千568t、前年比3.3％減だった。マイナスは3年ぶり。うち、家庭用が5.9％減と縮小し、業務用が0.7％減と健闘したことから、後者の比率が3年ぶりに50％を超えた。金額（工場出荷額）は価格改定の効果で7千799億円、2.1％増と4年連続で伸長、前年の過去最高を更新した。

国内生産の調査対象は協会会員351企業（22年358企業）・422工場（同428工場）。

業務用は数量78万8千455t（0.7％減）、金額3千803億円（6.3％増）。コロナ5類移行で一般外食や宿泊関連の需要は高まったものの、一部会員企業の退会や生産の外部委託が影響し、微減にとどまった。「既存会員のみの比較では若干上振れする」（協会）。

家庭用は数量75万7千113t（5.9％減）、金額3千995億円（1.6％減）。長期的な成長トレンドにあったが、数量は9年ぶり、金額は4年ぶりに減少した。物価高の中で実質賃金が伸び悩み、節約志向の高まりで冷凍食品の需要も影響を受けたようだ。また一部会員メーカーの工場火災などもマイナス要因。全体に占める構成比は金額が4年連続で5割超となったが、数量は3年ぶりに50％を下回った。

品目別生産量（大分類）では、9割を占める調理食品が139万835t、3.3％減と全体のトレンドを表す。農産物は1.3％増と前年クリア、水産物と菓子類は減少。

小分類の品目別をみると、1位うどん（構成比13.0％）、2位コロッケ（同10.0％）、3位ギョウザ（同6.3％）、4位炒飯（同5.7％）の順は昨年同様。5位にラーメン類（同4.2％）、6位にハンバーグ（同3.9％）が一つずつ順位を上げ、7位にパスタ（同3.9％）が後退した。8位カツ（同3.5％）、9位たこ焼・お好み焼（同3.2％）、10位ピラフ類（同3.1％）までが上位10品目。

一方、輸入（財務省貿易統計）は冷凍野菜が数量で111万9千589t（2.6％減）にとどまるも、金額は3千422億円（7.8％増）の過去最高で初の3千億円突破となった。品目ではほうれん草1.1％増、えだまめ0.3％増となったが、4割弱を占めるポテトが1.9％減と伸び悩み。主な輸入先のうち中国（構成比約5割）が2.8％増と堅調だった一方、アメリカ（同約25％）は港湾ストライキや値上げの影響で主力のポテトを中心に約1割減少した。

輸入調理冷凍食品の実績は金額1千630億円（1.7％増）と伸びた半面、数量は21万5千230t（7.9％減）と下げ幅が大きい。調査対象の協会会員が33社（前年37社）に減ったこと、海外産から国内産にシフトしたことなどが要因。

協会は「国内生産量」「冷凍野菜輸入量」「調理冷凍食品輸入量」の合計を冷凍食品の「消費量」としているが、23年は288万387t（3.4％減）と3年ぶりにマイナス。人口推計から算出した1人当たりの年間消費量は23.2㎏で、前年（23.9㎏）を若干下回った。金額ベースは1兆2千472億円（3.4％増）。