石破茂首相 宇宙人襲来の危機大マジで語っていた！ 〝ＵＦＯ内閣〟に高まる期待

鋭い眼光の先に見ているものは…

希代の〝ＵＦＯ内閣〟が誕生した。自民党の石破茂総裁が１日に召集された臨時国会の首相指名選挙で、第１０２代首相に選出され、石破新内閣が発足した。軍事オタク、防衛通で知られる石破氏に「日本でもＵＦＯ問題に本気に取り組むことになる」と、ＵＦＯ専門家が熱視線を送っている。

石破氏といえば戦艦や戦闘機などのプラモデル収集のオタクでも知られる。２００２年に防衛庁（現防衛省）長官に就任したのを皮切りに防衛相を務め、０７年に政府が「ＵＦＯの存在を確認していない」と閣議決定し、ＵＦＯ論争となった際には「ＵＦＯが存在しないと断定できる根拠はない。いろいろな可能性は残しておくべきだ」とした上で「防衛出動かというと、『地球の皆さん仲良くしよう』と言ってきたら、そうはいかない。何を言っているのかよく分からない場合にどうするか」と、領空侵犯の法的認定や自衛隊出動の判断の難しさを指摘していた。

２０年の総裁選に出馬した際に石破氏は取材に「防衛庁長官、防衛大臣の時も大臣室で『もしもＵＦＯが来たらどうするんだ。もしもゴジラが来たらどうするんだ』ということを大まじめな議論を制服組たちとした。朝から晩までＵＦＯ対策を唱えているわけじゃないが、常に考えておかなければならない」と答えている。

ＵＦＯを取り巻く情勢はこの数年で、大きく変化している。米海軍が１９年にＵＦＯのような物体を記録した映像を公開すれば、国防総省（ペンタゴン）や国家情報長官室が追随し、情報を開示し始めた。ペンタゴンはＵＡＰ（ＵＦＯを含む未確認異常現象）の調査を行う全領域異常解決局（ＡＡＲＯ）を設立している。

日本でも日本維新の会の浅川義治衆院議員が衆院予算委員会や衆院安全保障委員会で、林芳正官房長官や木原稔防衛相（当時）にＵＡＰ対策の部署の立ち上げを提唱している。

もはやＵＦＯは機密情報ではなく、米のみならず世界各国、人類が生き残るために避けられないテーマとなっている。そんな喫緊の課題となっている中でＵＦＯに造詣が深い石破氏が首相に就任した。

６月に超党派の議員連盟「安全保障から考える未確認異常現象解明議員連盟」（通称・ＵＦＯ議連）が設立された。石破氏は発起人であり、議連副会長にも就任している。議連事務局長を務める浅川氏は石破氏の首相就任に「議連が求めているＵＡＰの専門機関設立と情報収集・分析、米国との情報共有に大いに期待できる」と話し、ようやく日本でもＵＡＰ、ＵＦＯ対策が進むとみている。

ＵＦＯ研究家の竹本良氏は「総裁選は三つどもえとなったが、石破氏は元防衛大臣でＵＦＯ通、小泉進次郎氏はＵＦＯ議連幹事長、高市早苗氏はＵＦＯ・宇宙人肯定派でした」と実質的にＵＦＯ対策シフトのトップ争いだったと指摘する。「石破氏ならペンタゴンのＡＡＲＯの立役者ルイス・エリゾンドの暴露本にあるように、非人間的知性体や宇宙機の情報開示が仮になされたとしても、微動だにせず、冷静に対応する」と期待を寄せる。

石破新内閣では、再任した林芳正官房長官、岩屋毅外相、中谷元防衛相のほか、衆院議院運営委員長の浜田靖一氏と党政調会長の小野寺五典氏がいずれも防衛相経験者だ。また首相補佐官には民主党時代から安全保障対策に精通する元防衛副大臣の長島昭久衆院議員を充てたことで〝国防内閣〟〝防衛族内閣〟などともいわれるが、国防族同士で連絡を密にしてのＵＡＰ、ＵＦＯ問題に本気で取り組める重厚な布陣といっても過言ではなさそうだ。