ソニーやNECが昨年来高値を更新！ 日経平均株価は大幅反発

【東京株式市場】 2020年1月9日

株式市場の振り返り－日経平均株価は大幅反発、中東リスク軽減で一時+562円高

2020年1月9日（木）の主要指標（カッコ内は前日終値比）

日経平均株価　23,739円（+535円、+2.3％）　大幅反発

TOPIX　1,729.0（+27.6、+1.6％）　大幅反発

東証マザーズ株価指数　885.7（+14.7、+1.7％）　大幅反発

東証1部上場銘柄の概況

値上がり銘柄数：1,960、値下がり銘柄数：157、変わらず：43

値上がり業種数：31、値下がり業種数：2

昨年来高値更新銘柄数：141、昨年来安値更新銘柄数：5

東証1部の出来高は11億4,656万株、売買代金は2兆1,476億円（概算）となり、いずれも前日より減少しました。

トランプ大統領が反撃をしない旨の声明を発表したことで、中東情勢緊迫化の懸念が再び緩和され、リスクオフモードが高まりました。ただ、模様眺めに徹する投資家も多く、売買代金は活況には程遠い2兆2,000億円にも届かない水準に止まっています。

そのような中、日経平均株価は大幅反発となりました。寄り付きから高く推移し、日中を通してほぼ一本調子で上げ幅を拡大する展開となりました。

大引け直前には一時+562円高まで買われる場面も見られています。結局、終値で今年初の23,700円台を回復して引けました。

なお、TOPIXも同じような値動きで大幅反発となりましたが、上昇率は日経平均株価を大きく下回りました。これは、日経平均株価を構成するような大型株への買戻しが圧倒的に優勢だったことを示唆しています。

東証マザーズ株価指数は大幅反発、売買代金は18日ぶりに1,000億円を下回る

東証マザーズの出来高は5,283万株、売買代金985億円となり、いずれも前日より減少しました。前月（昨年12月）から始まった個人投資家の資金移動が一巡した感があり、売買代金は高水準ながらも18日ぶりに1,000億円を割り込んでいます。

なお、株価指数は大幅反発となり、再び900ポイント回復をうかがう位置となりました。今後の個人投資家の物色意欲の動向に注目が集まるでしょう。

富士通が連日で昨年来高値を更新、ソニーや村田製作所などハイテク株も大幅高

個別銘柄では、主力株は軒並み大幅上昇となり、指数寄与度の高い東京エレクトロン（8035）とソフトバンクグループ（9984）が急騰しました。

また、ハイテク株では富士通（6702）が連日で昨年来高値を更新し、ソニー（6758）、NEC（6701）、京セラ（6971）、村田製作所（6981）、富士フイルムホールディングス（4901）なども昨年来高値更新となっています。

さらに、小売り株の一角も買い戻され、ファーストリテイリング（9983）、ファミリーマート（8028）、良品計画（7453）なども大きく値を上げました。

その他では、元会長のゴーン被告が会見を行った日産自動車（7201）も買い戻されたのが目を引きました。

一方、数少ない値下がり銘柄の中では、株価上昇が続いた吉野家ホールディングス（9861）が高値更新後に下落して逆行安となり、自動車株ではいすゞ自動車（7202）やアイシン精機（7259）が値を下げました。

また、中東リスク低減による原油価格下落により、3日連続で高値更新中だった国際石油開発帝石（1605）は、大幅反落となっています。

新興市場（東証マザーズ）では、メルカリ（4385）やZUU（4387）が売りに押されて下落し、SOU（9270）も大幅下落となりました。

一方、前日に急落したジーエヌアイグループ（2160）が反発し、マクアケ（4479）は一時+16％超高の爆騰となっています。