【投資信託】保有層は40代が最多「やめておきたい投資信託」を元証券会社員が解説

「外国株式投資信託」と「ETF」は毎年増加傾向に

4月に入り続々と食料品や電気料金などが値上げされています。

「平均給与がなかなか上がらない」
「老後、年金だけでは生活できないかも」
「値上げが今後続くかもしれない」

このような状況下で、運用をはじめようと考える方も多いのではないでしょうか。

金融庁の資料よりつみたてNISAの買付額の2021年3月末～6月末の増加率をみると、最も伸びたのは「20歳代・26.0％」、次に「30歳代・21.1％」でした。最近は若い方でもつみたてNISAやiDeCoをはじめる方が多いですよね。

これらの制度を通して、「投資信託」について初めて詳しく知ったという方も多いでしょう。

個人の資産運用でたびたび勧められる投資信託ですが、さまざまな種類があり中にはおすすめできないものもあります。

今回は一般社団法人投資信託協会が2020年3月に公表した「2021年度投資信託に関するアンケート調査報告書（投資信託協会）」を見ながら、あわせて元証券会社勤務の筆者がやめておきたい投資信託もご紹介します。

「外国株式投資信託」と「ETF」が年々増加

一般社団法人投資信託協会の調査によると、投資信託の現在保有層で最も多いのは40代（21.0%）、次に30代（18.1%）。

現在保有層が保有している投資信託の種類を見てみましょう。

出典： 一般社団法人投資信託協会「2021年度投資信託に関するアンケート調査報告書（投資信託協会）」

最多は「外国株式投資信託」で53.9％と、去年と比べて10.3ポイントも増加しています。

「国内株式投資信託」も50.2％と保有している方が多いですが、年々減少しています。次に「分散型投資信託」（22.8％）「国内債券投資信託」（15.1％）「外国債券投資信託」（14.9％）と続きました。

それぞれのここ3年間の推移を見ると、毎年増加しているのは「外国株式投資信託」と「ETF」。

保有種類数は平均で「2.09種類」でした。

あまりに保有し過ぎるとわかりにくくなってしまいますし、投資信託自体が分散されている商品です。これというものを多くても２～３つ程度選ぶのが良いでしょう。

やめておきたい投資信託とは

投資信託にもさまざまな種類があり、とれるリスクは年代などによって異なります。どういった先を今後成長を期待できると思うかも個人差があるため、ご自身で納得できる投資信託を選ぶ必要があります。

今はネット記事やSNSなどでもおすすめの投資信託が紹介されていますが、ただ紹介されただけで内容がよくわかっていないものに飛びつくのはやめましょう。大切な資産を投資するわけですから、必ず内容の確認をしてください。

中には投資先が分散されすぎていたり、初心者では理解しきれない複雑な手法をいくつも使って運用されていたりする商品もあります。ご自身が理解できないものには投資をせず、シンプルなものを選ぶといいでしょう。

また、毎月分配金型の投資信託は一見良いようですが、利益が出ていなくても純資産から分配金を払い出すため、基準価格が下がりやすい傾向にあります。

毎月利益を引き出すことで、利息に利息がつく複利の効果も薄まってしまいます。複利の効果を最大限に活かせる投資信託での運用を検討しましょう。

投資信託は自分に合ったものを

はじめる人が増えている投資信託での運用ですが、一度運用を始めれば、基本的には長期間運用するものです。

だからこそ「良いって聞いたから」「毎月分配金が貰えるから」といった理由では決めずに、ご自身に合ったものを選びたいところ。

内容がシンプルで理解でき、これからも成長できると思える投資対象の商品を選ぶといいでしょう。

参考資料

金融庁「『NISA・ジュニアＮＩＳＡ口座の利用状況に関する調査結果（令和３年6月末時点）』の訂正について」（https://www.fsa.go.jp/policy/nisa/20211012.html）

 一般社団法人投資信託協会「2021年度投資信託に関するアンケート調査報告書（投資信託協会）」（https://www.toushin.or.jp/statistics/report/research2021/）