｢OJT偏重｣の古い日本の人材育成がやばいワケ｢経営を教える会社｣が大事にする育成方針

東洋経済オンライン / 2023年11月20日 11時0分

日本企業においては、確かにOff-JTに使われる予算は少ないのですが、「人は現場で育つ」という考えのもと、OJT（職場での実務における育成手法）に力を入れていることが多いのです。OJTで人材を育てることはとても大切なことですし、それ自体は素晴らしいことです。

実際に、携わる業務に必要なスキルはOff-JTで学ぶよりもOJTで業務を通じて習得してしまったほうが、効率性が高いとも言えるでしょう。ただし、一方でOJTにはOJTならではの限界があることも見落としてはなりません。

OJTは、目の前の業務に効率よく対応できるようになるためには優れた育成手法なのですが、逆に言えばそこで伸ばせる知識・スキルというのは、その業務でしか通用しないものに限定されてしまうことが多いのです。要は、OJTのみでは、次なるキャリアステップにおいて必要とされる能力や知見を獲得することは難しいのです。

もしかすると、「いや、そんなことはない。事実、私は研修等のOff-JTには頼らずに、OJTの中だけで経営リーダーになるまでに至った」と思われる方もいらっしゃることでしょう。もちろん、それはそれで事実であるとは思いますが、前提となる環境の違いに目を向けることも忘れてはなりません。

OJTだけで成長できたという方は、ご本人の努力もさることながら、自身が携わっていた事業が成長・拡大していくフェーズに携われていたり、逆にヒリヒリするような修羅場事業を運よく経験することができていたりするものです。「失われた30年」と呼ばれる時代に突入するまでの日本社会は、経済全体が底堅く成長していましたし、各社も成長期にある企業が多かったため、企業全体で挑戦できる機会というものが多くありました。そういった環境下においては、若手にも裁量をもって挑戦させてくれやすい機会が十分にあるでしょう。

しかしながら、昨今の経済状況においては、一部の企業を除いて多くの日本企業は成長が停滞し、それと同時に全体的に挑戦できる機会そのものが減っていきました。加えて、人権や環境問題等に対する社会的要請の強まりを受けて、年々、企業に求められるコンプライアンス対応もハラスメント対応も高い基準が求められるようになってきています。さらには働き方改革も含めて、対応するべき法の要請も増えたことから、より働き方・働く時間に関しては個人の自由度を制約する方向に進んできました。