欧州から来た彼がスーパーのバナナに見た意識差 日本の過剰包装を再考する時期ではなかろうか

UPMは「石油依存からの脱却と未来への挑戦」を掲げ、持続可能な資源利用と森林などの環境保護に力を入れている。また、製品のライフサイクル全体にわたって環境への影響を最小限に抑えることを目指している。

プラごみ削減のため自治体も動いている。京都府亀岡市は2021年1月から、全国初となるレジ袋の提供禁止まで踏み込んだ。

亀岡市は毎年、同市を流れる一級河川の桂川（通称：保津川）の漂着ごみを子どもたちが調査している。市の調査結果では例年、漂着ごみ数上位20品目の中に、必ず買い物レジ袋が入っていた。

これが禁止条例の制定以降、上位20品目から外れ、保津川に流れ着くレジ袋の数は大きく減少し、上位20品目から外れたという。また同市は条例制定以降、市内のスーパーでのマイバッグ持参率が98％を超え、毎月約63万枚のレジ袋削減につながっていると推計している。

異常気象への危機感

ロビンさんによると、ベルギーでは気候変動に対する危機感は若年層を中心に過去2〜3年で急速に高まっているという。プラ包装を使用しない商品を扱う専門スーパーを選んで買い物に行く人もいる。

こうした行動の背景にあるのは、近年の夏の猛暑、不規則な天候、洪水の多発などに対する危機感だ。ロビンさんの家の近くの通りは、以前は約15年に1回程度だった洪水が、過去3年で3回も発生した。

日本も昨年は記録的な酷暑に見舞われた。熱波、海水温の上昇、豪雨などの極端な現象は、炭素依存の人間活動によって増幅されている。地球温暖化はある臨界点を超えてしまうと、気象システムや生態系な悪影響を与え、後戻りできない状態に陥ることが科学者から指摘されている。

プラスチック使用をすぐにゼロにすることは不可能だが、バナナなどのプラ包装が本当に必要なのかどうか、再考する時期ではないだろうか。

伊藤 辰雄：ジャーナリスト