ワコール社長｢S/M/L｣で下着の価値は伝わらない 構造改革で社内に軋轢､社員説明会で伝えたこと

ワコールHDの矢島昌明社長（63）は抜本的な構造改革を進めている（撮影：ヒラオカスタジオ）

1946年創業の老舗下着メーカー、ワコールホールディングス（HD）が揺れている。今から約1年前、ワコールHDの矢島昌明氏は社長就任前のタイミングで「創立以来の危機に対して、不退転の覚悟で構造改革に尽力する」という強いメッセージを社内外に向けて発した。

新役員体制では社外取締役を新たに3人迎え、その中にはオムロン元CFO（最高財務責任者）で「ROIC（投下資本利益率）経営」を主導した日戸興史（にっとこうじ）氏も含まれていた。11月に公表した新中期経営計画では、サプライチェーンやブランド戦略の見直し、希望退職・不採算事業の撤退などの構造改革に加え、資産売却やROIC経営といった改革項目が盛り込まれた。

中核会社のワコールで募集した希望退職では、150人程度の募集に対し215人が応募。今2024年3月期は、構造改革費用や米国事業の減損損失などにより120億円の営業赤字を計上する見込みだ。こうした現状をどう捉え、変えていくのか。ワコールHDの矢島昌明社長を直撃した。

本当にまずい状況になってしまう

――ドラスティックな構造改革を進めるうえで、社内で軋轢は生じていないでしょうか。

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かなり軋轢は生じている。納得してもらうために、11月に公表した新中計について社員説明会を行った。経営陣を中心に海外や子会社含めて6回実施したが、大規模な説明会だけですべての意見を吸い上げるのは難しい。中核会社ワコールの川西啓介社長が中心となり、10～20人規模の車座ミーティングを2月までに10回は開催した。これは3月以降も続けていく予定だ。

従業員の方に当事者意識を持っていただかないと改革はうまくいかない。社員の皆さんが納得するまで向き合い、自分たちで動くマインドになってもらおうと思っている。「言い訳できる余裕はないよね」という話をする中で、社員も改革の必要性を納得してきていると感じている。

社外取締役からの意見や指摘もかなり大きかった。現在ワコールHDの取締役は、社内役員は僕と宮城副社長だけで、他5人は社外だが「社外という意識はいったん捨ててください」というお話を差し上げていた。

中計を策定する過程では店頭在庫の持ち方、当社の不動産の位置づけ、それらをどう持つべきかといった、社外取がそこまでやるの？　というほど1つ1つ、大枠から細部まで議論した。