トヨタ出身者が起業｢Lean Mobility｣の正体 i-ROADを手掛けた人物による超小型EVメーカー

東洋経済オンライン / 2024年3月8日 11時55分

2025年半ばの発売に向けて開発が進められているLean Mobilityの「Lean3」（筆者撮影）

カーボンニュートラルが叫ばれる中、自動車業界ではEV（電気自動車）シフトの波に対してHEV（ハイブリッド車）が盛り返しつつあるなどの動きがある。でも、もっと“根本的なこと”を忘れてはいないだろうか。

乗用車の乗車定員は4〜5人が一般的なのに、実際に乗っているのは平均1.3人。もちろん、ときには定員乗車もあるだろうし、「いざというとき」を気にしてミニバンなどを選ぶという日本人らしさは認めるけれど、モーターで動かそうがエンジンで動かそうが、乗用車そのものが、効率の悪い乗り物なのである。

1.3人にふさわしい乗り物が提供できれば、スペースもエネルギーも節約できるはず。

そんな実情を踏まえて生まれたのが、日本と台湾のアライアンスEVメーカー、Lean Mobility（リーンモビリティ）と、都市型超小型EVの「Lean3」である。

CEOはトヨタで「i-ROAD」を手掛けた人物

CEOを務める谷中壯弘（あきひろ）氏は、小型モビリティ開発のオーソリティだ。

これまでにトヨタ自動車の革新的な3輪超小型モビリティ「i-ROAD」「ジブリパーク（愛知県長久手市）」を走る「APMネコバス」のベースにもなったユニバーサルデザインの低速電動モビリティ「APM（アクセシブル・ピープル・ムーバー）」などを手掛けてきた。

その経験を生かして、2022年にトヨタから独立。自ら創設したのがLean Mobilityで、愛知県豊田市にあるLean Mobility株式会社と、台湾の台北および桃園にあるLean Mobility inc.から構成されている。

車名にあるLeanには、車体を傾けて旋回するモビリティのメーカーであるとともに、都市の移動形態に沿った「無駄のないスリムなモビリティを提供する」という意味を込めているという。

同社で注目したいのは、ビジネスをしっかり見据えた組織づくりをしていることだ。

エンジニアリングだけでなく、マーケティングやセールスに精通したメンバーが集結し、量産に向けた台湾のサプライヤー候補も決定済み。台湾の自動車関連企業連合から28億円もの出資も受けている。

そんなLean Mobilityが第1号車として開発したのがLean3で、量産開発の最終段階に入っている。車名の末尾にある3は、3輪であることを示したものだ。

市場投入は2025年を予定しており、まず台湾、続いて日本やヨーロッパに展開し、5年目までに5万台以上の生産を見込んでいるという。