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一般人はDXをどこまで知っておけばいいのか DXに貢献できる人材になるためのはじめの一歩

東洋経済オンライン / 2024年3月15日 9時20分

一般に、時代が進むにつれて、モノそのものの価値は相対的に下がっていきます。「コト」、特にユーザーが対価を払ってもいいと感じる付加価値の高い「コト」のレイヤーをどう取り込むかは、製造業のみならず、あらゆる企業の課題なのです。

それを自社でやるのか、あるいはアライアンスでWin-Winの関係を作ることで実現するのか、またあるいは自社はプラットフォーム化することを目指し、アップルのiPhone+iOS+App Storeのような存在としてビジネスエコシステム(生態系)の中心となることを目指すのか。大量に生成されるビッグデータや、デジタルテクノロジーでできることを理解し、大局的な視点でビジネスモデルを構想できる能力が、企業やビジネスパーソンに求められるようになっているのです。

DXに貢献するために

「そうはいっても新しいビジネスモデルを考えるなんて」と思われた方も多いかもしれません。たしかに新しいビジネスモデルの構想は、経営陣や事業部長クラス、あるいは企画部の仕事という側面はあります。経営学の知識も必要です。また、多くのDXは最初はトップダウンで行われるものです。最初からそこに関与できないという人も多いでしょう。

ただ、どのようなDXであれ、どこかのタイミングでボトムからの提言が重要になるフェーズは必ず来るものです。トップが企業を取り巻く環境のすべてを把握するのは不可能ですし、顧客の声はむしろ現場の社員のほうがより生々しく感じることも多いからです。

そうしたときに、いきなり新しいビジネスモデルを提言とまではいわないまでも、「こんなことができたら顧客は喜ぶと思います」「このツールでこんな価値を提供できたので、標準化して横展開できたら効果的と考えています」「この企業と組むと面白いことができると感じます」といったことをぜひ提言してみましょう。顧客に直接触れない部署の人であっても同様です。創造力を豊かにして、新しい提供価値や、その提供方法を考えてみましょう。

受動的に定式化された方法で業務をこなすのではなく、自ら工夫しながらDXをより進化させる当事者意識を持つことが、周りから一目置かれるきっかけになるのです。そのためにも、やはり同時にITリテラシーを高めましょう。新しい技術が話題になったら、なるべく早い段階で調べたり、試してみる姿勢が大切です。試すタイミングが組織の中の半分以降というのではDXに貢献するのは難しいでしょう。常日頃からアンテナを高くして、遅くとも最初の20%くらいに入る努力をしたいものです。

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