卵子凍結を選んだ30代女性が考える「自分の価値」 東京都の助成事業に予想の7倍・1500件超の申請
東洋経済オンライン / 2024年4月16日 11時50分
生命は、卵子と精子が出会い、受精することで発生する。
しかし、卵子に関しては女性の加齢によって妊娠しにくくなることがわかっていることから、若いうちに卵子を凍結しておく「卵子凍結」が注目されるようになった。
女性タレントが卵子凍結を公表し、「欲しくなったときの保険として凍結した」と話したことで、ハードルはますます低くなった。妊娠について漠然とした不安を持つ女性たちの間で、今、卵子凍結は、その不安をちょっと和らげてくれる「お守り」として普及しつつある。
4年前、卵子凍結を選んだ
会社を経営する川嶋菜緒さんも、卵子を凍結した女性の1人だ。
4年前、36歳のときに卵子を凍結した。きっかけは母親からのすすめ。高齢妊娠かどうかの境目とされる35歳になった時点でパートナーがいなかった菜緒さんは、医療施設を探し始めた。
卵子凍結を決めた理由は「焦りたくない」ということだった。周囲にいる同年代の友人たちも、その年齢ならではの焦りを抱えていた。
「マッチングのサービスを利用してパートナーを探す人も、たくさんいました。そこでは『妥協が必要』と言われるそうです。でも私は、自分が決めたことを大事にしてきたので、とてもそれはできないと思った」
とはいえ、時間というプレッシャーは容赦なく菜緒さんを苦しめる。起業した自分の会社が軌道に乗り、大きく育てていきたい時期に、妊娠できる時間のカウントダウンが重なるのはつらかった。
「妊娠しにくくなることで、女性は価値がなくなったように言われてしまう。それなら、価値の低下を緩和する技術を使って自分の価値を保つのも、1つの選択だと考えました」(菜緒さん)
採卵のためには、自己注射をしてたくさんの卵胞を育てる必要がある。初めての自己注射は友人にそばにいてもらい、やっとの思いでやり遂げた。
そして採卵。幸い、菜緒さんは同年齢の平均よりも多い16個の卵子が採れた。「凍結を終えたときは、ほっとしました」と菜緒さんは振り返る。
都の助成事業に1500件もの申請
日本生殖医学会が卵子凍結を最初に容認したのは、がんの治療を始める人などを対象にした「医学的適応の卵子凍結」で、2000年のこと。やがて「社会的適応の卵子凍結」も認められ、「パートナーが見つからない」「今は仕事が忙しい」など、さまざまな理由で卵子を凍結する女性が出てきた。
2023年9月には、東京都が卵子凍結の費用を助成する事業を開始。2024年4月5日現在、申請件数はすでに1500件を超え、事業開始当初に予想された件数200件の7倍以上となっている。
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