16年の幕を閉じた｢沖縄国際映画祭｣が残した課題 映画だけではない､総合エンタメの祭典だった

大﨑氏は当初、映画祭を100回まで続けると宣言していた。いま改めて聞くと「調子に乗って言ってしまって、終わるとなってからいろいろ言われています（笑）」と笑顔を見せる。

「子どもたちへの職業の提案や体験、若い世代の人材育成という面では長く続けなきゃいけない。うまく次の人にバトンタッチして引き継ぎたいという思いです。

そのためにも、イベント自体を事業化してお金の流れを作っていかないと継続性は担保できない。それにはやっぱり時間がかかる。経済的な自立と自走が継続へのひとつの大きな柱。そこを目指すのが第2のスタートになるんじゃないですかね」

沖縄の観光と経済に大きな風を吹かせた沖縄国際映画祭は幕を閉じた。その16年の歴史のなかでは、沖縄41市町村に芸人を派遣し地元と一体になる市町村応援団を設けるなど、吉本興業ならではの取り組みが、まさに沖縄ぜんぶをエンターテインメントで盛り上げた。

そんな流れを作ってきた映画祭の功績は大きい。しかし、大﨑氏が話すように、最大の障壁となる資金面の問題はこれからに残された課題だ。自立自走できなければ、どんなに喜ばれ、どんなに意義があるイベントでも、永続的な継続はかなわないだろう。

継続性の担保が期待される

映画祭の終了は、その事実を改めて地元に突きつけた側面があるかもしれない。しかし今回の映画祭では、投げられたボールを地元が受け取ろうとしているように感じられた。沖縄が主体となってリスタートする意欲が節々からにじんでいた。

16年前に火がつき、地元と吉本興業が一体となって大きくしてきたエンターテインメントの灯火は、担い手が引き継がれるとともに、継続性が担保される形態となって生まれ変わることが期待される。

まさにこれから地元は、来年以降の開催に向けて動き出そうとしている。それがどのような形のリスタートになるかはこれからだが、エンターテインメントの島・沖縄の新たな出発と、次なるステップでの進化に期待したい。

武井 保之：ライター