アップル新型iPadは"AI対応の遅れ"への回答か アプリの新機能から｢AI活用｣の方向性が見えた

ここからは、生粋のハードウェアメーカーとしてのDNAを持つアップルのこだわりが透けて見える。

アプリ販売などのサービス事業の売り上げこそ伸びているものの、アップルの根幹は言うまでもなく、iPhone、iPad、Macといった個人向けコンピューターデバイスの開発・販売にある。サービス事業はiPhoneをはじめとした端末の付加価値を高めるための、あくまで付随的な事業だ。

そしてアップルは、あらゆるハードウェア、ソフトウェア、サービスの設計を行ううえで、ユーザーと密接にひもづいて動作する各デバイスで扱う個人情報を、本人の了承なく“ネットの向こう側”に送信しないことを重視してきた。

“デバイス内で完結”にこだわる理由

昨今話題になっている生成AIは、要求する処理能力や扱うデータ量が大きいため、その多くはオンライン上のサービスとして実装されている。端末上でそうした生成AIを利用する場合、必然的にデバイス内で管理している情報をクラウドに送信せねばならない。

送信に当たって利用者個人が特定されないような仕組みを構築することも不可能ではないだろうが、このAI処理（推論処理）の活用において、アップルはデバイス内で完結する（つまりオンデバイスの）使い方や機能にこだわってきた。こうしたこだわりが、“AI対応の遅れ”との指摘につながった面もあるかもしれない。

例えばAIアシスタントのSiriが組み込まれたHomePodとHomePod miniでは、ネットに個人情報を出さないという方針に沿って、音声アシスタント処理の大部分をデバイス上で処理している。

そもそもアップルは、デバイス価値を上げるためのAI技術に何年も前から取り組み、それらを実際の製品に反映してきた。ただ、これまではAIを活用した機能の説明において、”AI”というワードを大々的に使わず、”機械学習”というワードを用いていた。

昨年末、インテルが推論処理向けプロセッサに力を入れることを宣言し、「AI PC」というコンセプトを打ち出し始めたが、その意図するところはアップルが長年取り組んできたものと同じだ。単にマーケティング上の言葉の使い方が違うだけだ。

インテルはAIブームの中で「AI PC」を掲げたが、アップルはブームが来るはるか前から、AI技術の活用に取り組み、自社製デバイスの各種機能に搭載してきた。

今や推論処理専用回路であるNeural Engineは、Apple Watchの中にまで組み込まれている。