日経平均は4万1000円が今年の高値となりそうだ 今後上昇しても3月高値を抜くことは難しそう

アメリカのナスダック総合指数は日経平均と連動性が高いことで知られるが、そのナスダックで構成比率が高い「マグニフィセントセブン」と呼ばれる米大手テクノロジー企業7社の決算は、すでにエヌビディア（5月22日発表予定）を除いて6社が終了している。

EV（電気自動車）大手テスラの決算が約4年ぶりに減収減益となるなど、すべてが市場の高い期待通りではなかった。だが、結局は6銘柄に対する今後の業績拡大期待や株主還元（自己株買いや増配など）は根強く、足元では反転上昇、ナスダックもテスラの決算前の4月19日から反転上昇基調だ。

もちろん、今後の当面のヤマ場は、前出のエヌビディアの動向だ。発表当日前後までは、AI・半導体関連相場の期待の星である同社株が牽引する形で、堅調な値動きが続く可能性が高そうだ。

もし、同社決算や今後の見通しが市場参加者の高い期待を超えることができれば、同社株やナスダック総合指数は6月末にかけてさらに上昇、史上最高値（それぞれ3月8日の974ドル、4月11日の1万6442ポイント）を更新する可能性もあるとみている。

なお、日本企業の半導体などハイテク企業の決算発表も大半が終了。あとは14日のアルバックや、大御所のソニーグループなどを残すのみだ。22日のエヌビディア決算発表まで「株価上昇のバトン」をつなぐことができるかが、注目される。

今後は｢円高メリット銘柄｣や｢低PBR中型株｣に注目か

では、最後に今後の物色動向を考えてみよう。年後半に為替が緩やかに円高に向かうならば、「円安メリット銘柄」への投資比率を減らし、「円高メリット銘柄」へ投資することも検討したい。

これを考えるうえでではNT倍率に注目するのがよさそうだ。というのも、同倍率は、円安メリット銘柄の構成比率が高い「日経平均株価（N）」が分子、円高メリット銘柄の構成比率が高い「TOPIX（T）」が分母となっているからだ。倍率が大きくなればなるほど、日経平均がTOPIXに対して相対的に上昇していることを示す（倍率が低くなる場合はその逆）。

年初からのNT倍率の動きをみると、1月5日（13.94倍）から3月4日（14.82倍）まで上昇したものの、直近（5月9日：14.03倍）と、すでに3月4日をピークに下落傾向であり、年初の水準に戻りつつある。ただ、NT倍率の2022年からのレンジは、高値14.5～14.8倍、安値13.6～13.5倍だ。これまでの経験では、レンジ上限から下限に3～5カ月でシフトしていることから、NT倍率は今後13.5倍程度まで下落する可能性もある。