日経平均は4万1000円が今年の高値となりそうだ 今後上昇しても3月高値を抜くことは難しそう

もちろん、再度、半導体製造装置などのハイテク株が集中物色されれば、NT倍率はいったん反発する可能性もある。だが、年内、とりわけ株価下落時には、半導体製造装置・半導体関連株の構成比率が高く、円安メリットが大きい日経平均の下落率が大きくなりそうだ。

ハイテク株が日本株を牽引しているように見えるが、実は日本株は2021年初から2024年の現時点まで、約3年半近くもバリュー株（割安株、低PBR銘柄）が、グロース株（割高株＝成長株、高PBR銘柄）のリターンを相対的に上回る「バリュー相場」が続いている。

しかも2023年からは「東証の低PBR改革」によって、低PBR銘柄が買われ、バリュー相場が一気に加速した。これによって低PBR銘柄への投資は、徐々にハードルが上がり、PBR1倍割れなどの低PBR銘柄がかなり少なくなったことも事実だ。今後は「低PBR大型株」から「低PBR中型株」へと物色がシフトすると予想している。

（当記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています）

糸島 孝俊：株式ストラテジスト