トヨタが｢BYDの技術を採用｣で呼ぶ大きな波紋日本メーカーが中国テックに秋波を送る意味

東洋経済オンライン / 2024年5月27日 7時20分

トヨタがBYD TOYOTA EV TECHNOLOGY カンパニー、一汽トヨタ自動車、トヨタ知能電動車研究開発センターと共同開発した新型車、bZ3C（写真：トヨタ自動車）

トヨタ自動車の決算発表会が2024年5月8日に行われ、電気自動車（BEV：バッテリー駆動のEV）やソフトウェアなどの成長領域への投資を2025年3月期に1兆7000億円と、前期比40%増とすることを発表した。

【写真】日本未導入！いま中国で発表されている最新BEVの姿

同社の宮崎洋一副社長は、「中国との比較で大きくビハインドしている（遅れている）部分がある事実を認めないといけない」と述べ、中国で需要が高まっているプラグインハイブリッド車（PHEV）事業を強化する方針を示した。

翌5月9日には、「トヨタがBYDの技術を採用するPHEVを投入する計画だ」と中国の地元メディア「財経」が報じ、中国自動車業界で大きな波紋を呼んでいる。

1997年に世界初の量産ハイブリッド車「プリウス」を発売したトヨタが、BYDの「DM-i」と呼ばれるPHEVシステムを採用するとなれば、中国のパワートレイン技術も大きなターニングポイントを迎える。

北京国際モーターショーで見せつけた中国勢

中国市場では世界に先駆けて急速なBEVシフトが起こり、エンジン車（ICE車）の市場は縮小の一途を辿っている。日系自動車メーカーは電動化の対応が後手に回り、開発のスピード、ソフトウェア制御、AI（人工知能）などで中国勢に太刀打ちできない状況だ。

かかるなか、日系自動車メーカーは、中国テック企業と協業を通じてEV市場で勝ち残れる方策を模索している。2024年4月25日に開幕した北京国際モーターショーでは、中国勢が相次いで次世代技術を備えるスマートカーを投入し、外資系との差別化を見せつけた。

デジタルマップに頼らないNOA（Navigation on Autopilot）機能や高性能センサー「LiDAR」を活用した自動運転補助システム（ADAS）が着実に進化する一方、基幹部品のコストダウン、開発期間の短縮（1年半程度）も実現している。

新車開発に3年程度をかけている日系自動車メーカーは、電動車サプライチェーンを含む勝算が見えない中、中国の大手テック企業と協業に踏み出した。

トヨタは、中国ネット大手の騰訊控股（テンセント）と、AIのビッグモデル、デジタルエコロジー、クラウドの3分野で協力し、2024年中に共同開発したサービスを搭載する車両を投入。また、自動運転テック企業の小馬智行（Pony.ai）と協力してロボタクシーサービスを展開するなど、スマート化への転換を加速する。