専門家が｢専門外｣についても語る社会は健全か ｢数値を出さなきゃ意味がない｣が逃す利得

専門家は専門のことしか語るべきでないのでしょうか（写真：metamorworks／PIXTA）

コロナ禍を経てより多くの人々が、社会で流布される主張に数値や根拠（エビデンス）があるのか、関心を払うようになっている。こうしたエビデンス重視の傾向が強まると、数値やエビデンスがなければ説得力を欠く主張だと切り捨てられるようになり、また特定の分野で専門家とされる人であっても、非専門分野のことには言及できないようになっていく。

しかし、エビデンスのない主張、あるいは非専門家の意見はまったく価値がないのだろうか。本記事では、『Z世代化する社会』を上梓した経営学者の舟津昌平氏が、「非」専門分野に対して専門家が言及する意義を、専門「知」という概念を交えて解説する。

「あなたの専門は何ですか」に対する答え

世の中にはさまざまな専門家であふれている。テレビをつければ、経済や政治について見解を述べる学者たちが目に入るだろうし、SNSを眺めれば、○○コンサルなどの肩書で情報を発信する人たちを簡単に見つけることができる。

しかし、「専門とは何か」を深く考えると、そう簡単には規定できないことがわかってくる。かくいう私は「経営学者」である。専門家と呼ばれる同僚たちに対して、「あなたは何の研究をしているんですか」とか「あなたの専門は何ですか」と聞いたとき、答え方は一様ではない。

パターンとしては、知識創造理論やSCPパラダイムなどの「理論」、イノベーションやリーダーシップなどの「現象」、統計分析や実験などの「方法」の3つのどれかで答える人が多い。

ただ経営学の中でも、たとえばイノベーションマネジメント論は「理論」に位置づけられることが多い。しかしイノベーション自体はどう考えても「現象」である。つまり、上に挙げた3つのうちどれか1つで必ず専門性を説明できるわけではなく、専門性を理解するための一部分にすぎないものであろう。

そして、拙著『Z世代化する社会』も、専門性の不確かさによって書店員さんに混乱を与えているようだ。本書は、本屋さんによって置かれる場所がかなり異なっている。たとえば現代社会論とか、若者論、人材マネジメントといった本棚。とある本屋さんでは「日本論」にジャンル分けされていた。読み手によっては、面白かったけど何のジャンルなのかわからなかった、と思われるかもしれない。

そして、本書が混乱を与えているのは人間だけではないようで、進歩が著しいAIもその被害者らしい。Amazon.comではAIによって「心理学の参考図書・白書」や「総務・人事・労務管理の参考図書・白書」にカテゴライズされている。まあ、まだわからなくはない。