｢面接官や上司選べる｣若手人材確保の"驚く手法" 人材不足が深刻､人に合わせる人事戦略が重要

とはいえ、注意すべきこともある。それは、「社員をお客様扱いするな」ということだ。離職を防ごうとして、負荷がかかる業務はさせない、残業はさせないなど「一見すると働きやすい職場」にしたものの、逆にそれが原因で若手が辞めてしまう事態も起きている。

リクルートワークス研究所が2022年に行った調査によると、大手企業の入社1〜3年目までの社員のうち、「現在の職場を『ゆるい』と感じるか」という質問に約36％が「あてはまる」「どちらかと言えばあてはまる」と回答。さらに興味深いことに、職場が「ゆるい」と感じている人ほど、働いている会社で働き続けたい意向が弱い結果となっていた。

なぜか。若手の離職者からよく聞かれるのは、「このままここにいても成長できないのではないかと感じた」という理由だ。それはそうだろう。「無理しなくていいよ」「楽しくやればいいよ」というだけの環境は、部活でいえば「勝ち負けではなく、楽しくやれればいいよ」状態。「楽でいいや」と思う人材は残るが、向上心がある人材は離職していくことになる。そうなると、企業も成長しない。成長しない企業は市場から淘汰されてしまう。

離職や不満を恐れて若手人材に対して腫れ物に触るような扱いをしていると、優秀な人材が残らず、仕事の成果も上がらず、会社自体が”市場競争”で撃沈することになる。上司は接客業ではない。「人に合わせる」ということは、その人が力を発揮して結果が出せるように環境を整えることであり、成長の機会を与えないことではないと認識しておくことが重要だ。

「人材のSDGs戦略」に本気で取り組もう

今にして思えば高度経済成長期の日本は人材資源が豊富で、言い方は悪いが「人材を使い捨てるような経営」をしていても企業は成長できた。ただ、そのような状況はとっくにゲームチェンジしている。

人口減少の勢いがとどまるところを知らない状況では、企業のほうが若手人材に選別され、「使い捨てられる」時代が始まっている。「人に合わせる経営・人事戦略」と「結果を出せる戦力を育てる経営・人事戦略」。日本の企業が生き残るには、どちらか一方を選択するのではなく、両立することが求められている。

「勤勉でよく働く」と言われた日本は、すでに過去の遺物。急成長中のアジア諸国は、今の日本の2倍から3倍働いている。しかも、ITスキルや語学力でも日本は完全に後れをとっているので、仕事の「質」の面でも勝算はない。それがリアルな現状だ。

このスタートラインから這い上がっていくには、人に合わせながらも戦力として育てる、持続可能な「人材のSDGs戦略」に本気で取り組み始めるしかない。

「そのうちなんとかなるのでは」という楽観的な考えは持っていても状況は何も変わらない。冷静に現状は把握しつつ、悲観せずに行動を起こすことが大切だ。

川畑 翔太郎：UZUZ COLLEGE（ウズウズカレッジ） 代表取締役