トヨタ｢価格競争に突入｣で懸念される先行き BYD対抗セールを実施するも厳しい中国事業

東洋経済オンライン / 2024年7月5日 10時30分

日本では終売したカムリも主力車種として今も販売される

超BeYonD――。

2024年6月18日、トヨタと第一汽車の中国合弁である一汽トヨタは、そんなキャッチコピーを打ち出し、中国恒例の通販セール「618商戦」に合わせて、期間限定の値下げキャンペーンを実施した。

「超BeYonD」と、B・Y・Dの3文字が大文字で強調されていることから、「BYDを超える」と解釈され、中国の電気自動車（EV）大手、BYDの攻勢に対して反撃する意図が示されたものと読み取れる。

トヨタの主力車より2割以上も安いBYDのPHEV

BYDが、2024年5月28日に発売した新型プラグインハイブリッド車（PHEV）「秦LDM-i」と「海豹06DM-i」は、EVモードを含む計2100kmの走行を実現し、燃費性能とコネクテッド技術でエンジン車との差別化を図ろうとしている。

驚いたのは、ベーシック版の価格がそれぞれ7.98万元、9.98万元に引き下げられ、同セグメントのトヨタの主力モデルと比べて、2割以上安いこと。それだけの差がつくと、日系エンジン車はBYDのPHEVと勝負にならない。

かかる中、一汽トヨタは、セダンの「カローラ」とSUVの「カローラクロス」をそれぞれ4.3万元、3万元値下げし、秦LDM-i、海豹06DM-iと価格を合わせてきた。また、広汽トヨタも「カムリ」や「ハイランダー」など、人気モデルの大幅な値下げに踏み切っている。

中国では、NEV（新エネルギー車）補助金政策が2022年末に終了したことを受け、BEV（バッテリー駆動のEV）の販売が減速する傾向にある。

BYDのほか、アメリカのテスラなどにも値下げの動きは広がっており、電動車／エンジン車（ICE車）にかかわらず、価格競争の波が押し寄せてきているのだ。

特にBYDは、2024年に「電比油低（電気は燃油より価格が低い）」を打ち出し、PHEVの価格破壊でエンジン車のボリューム層マーケットを一気に刈り取ろうとしている。

価格競争に突入したトヨタから日本車の苦戦が反映される一方、中国市場で「マルチパスウェイ」戦略を掲げるトヨタの行方がますます注目される。

日系メーカーを詳しく見ていこう。ホンダの2024年1～5月の中国販売台数は、前年同期比16.7％減の34.6万台。値下げ競争に慎重な姿勢を続けたホンダは、5月に従業員の14％にあたる1700人規模の希望退職者の募集を実施し、コスト削減を行っている。