ゼネコン技術者｢現場女子｣が4人に1人の就活実態 ｢建築デザイナー人気｣を背景にこの10年で倍増

現場女子を目指す女子学生が増えている背景には、政府やゼネコン側の施策もある。

慢性的な人手不足に悩む大手ゼネコンなどの企業は、「女性活躍」や「グローバル展開」を強調することで、若い働き手の確保を急ぐ。最近は、子育て支援制度や女性技術者育成プログラムを充実して、女性技術者の働きやすい環境を整備していることを訴求するゼネコンもある。

官民をあげてのプロモーション戦略も効果を発現しているようだ。

2016年に国土交通省がタレントのおかずクラブを起用して、建設業の魅力を発信するキャンペーンを全国各地で展開した。2018年からは中堅ゼネコンの奥村組が、人気俳優の森川葵さんが登場するテレビCM「建設LOVE！奥村くみ」シリーズを放映。奥村組に触発され、西松建設や熊谷組といった準大手ゼネコンも次々とテレビCMを投入した。

「こういった官民が打ち出したプロモーション戦略がじわじわ効いてきて、女性の就職者が増えてきているのではないか」と、ヒューマンリソシアの人材紹介事業部・髙橋良久事業部長は分析する。

しかし、懸念はある。建設技術者としての就職者数が10年スパンで増えているとはいえ、男女ともに2023年は前年割れした。「航空やレジャー業界などが、コロナ禍を経て採用を再び活発化し始めた。建設業は、そういった業界との学生獲得競争に巻き込まれている可能性がある」（髙橋氏）。

建設業は従事者の高齢化が進行する一方で、若い就労者の流動性が高まっている。若者が他産業へ流失してしまわないように、働き方改革やデジタル化促進を業界全体で取り組んでいく必要がある。足元で現場女子が増えていることに胸をなで下ろして、立ち止まっている時間的余裕はない。

梅咲 恵司：東洋経済 記者