株価暴落｢不動産絶好の買い場｣やって来るのか？ ｢住宅購入で損する人｣いつも知らない視点3つ

住宅市場の流れは、人口に連動したお金の流れそのものである。空き家の多い地域は、そこが高級住宅地といわれたところで買わないほうがよい（写真：タカス／PIXTA）

住宅購入は人生で一番大きな買い物。それは令和の現在も変わらない。しかし東京23区では新築マンションの平均価格が1億円を超えるなど、一部のエリアでは不動産価格の高騰が止まらない。

不動産市場の変遷や過去のバブル、政府や日銀の動向、外国人による売買などを踏まえ、「これからの住宅購入の常識は、これまでとはまったく違うものになる」というのが、新聞記者として長年不動産市場を研究・分析してきた筆者の考え方だ。

新刊『2030年不動産の未来と最高の選び方・買い方を全部1冊にまとめてみた』では、「マイホームはもはや一生ものではない」「広いリビングルームや子ども部屋はいらない」「親世代がすすめるエリアを買ってはいけない」など、新しい不動産売買の視点を紹介。変化の激しい時代に「損をしない家の買い方」をあらゆる角度から考察する。

今回は、住宅購入で失敗しないための3つのマクロ的な視点を紹介する。

この後、マンション価格はどうなる？

住宅価格の変動には、株価の影響が無視できない。

【ひと目でわかる】「マンション・住宅購入でいつも損する人｣が見落としがちな「大事な視点」

株式市場の大崩壊後、しばらくして不動産相場が同様に暴落することは、これまでの歴史から学べる。

今回も、高値止まりしたマンション価格の調整は十分にあり得るだろう。

年内にそれが始まっても不思議ではない。

バブル時の株価のピークは1989年末の3万8915円。

しかし2000年年明けから株価は暴落し、1年半から2年をおいて不動産の値下がりも本格化した。

日銀の利上げや不動産業界等への融資規制もあり、不動産市場も大暴落につながったのだ。

また、2009年9月のリーマン・ショック後も、不動産は大きく値を下げた。

これは個人投資家が多い資産市場が、株式と不動産であるためだ。

株価が上がれば、投資家は「自分は豊かになった」と判断し、その資産効果で不動産価格も上がる。反対に不動産相場の大幅下落もまた、株価暴落に起因して起きることが多い。

8月5日の日経平均価格の下げ幅は、1987年の米株式相場の大暴落「ブラックマンデー」を超える過去最大幅だった。

不動産市場への影響がゼロということはあり得ないだろう。

今回は、「絶好の買い場」が来るかもしれない今後の不動産市場において、知っておかなければならない「3つの視点」について解説する。

「人口減少」でどうなる？

1つ目の視点は、「人口減少」という脅威だ。