通勤復活で「超満員」再び?鉄道混雑率ランキング 2023年度・100%以上の全国143区間を独自集計
東洋経済オンライン / 2024年8月9日 7時30分
一方、利用者の減少に応じた運行本数削減などでピーク時の輸送力が下がった路線もある。2022年度比で1000人分以上輸送力が減ったのは10区間。JR中央線快速は輸送力が1480人分減少した一方、輸送人員は5900人増えて混雑率が19ポイント上昇し、ワースト5入りにつながった。
ラッシュ時への「集中」今後も防げるか
コロナ禍で大幅に落ち込んだ鉄道の利用者数はかなり回復が進んだものの、以前の水準には戻らないとの見方が一般的だ。ただ、主に都市圏の通勤輸送を担う大手私鉄16社の輸送人員を見ると、すでに2000年代半ばのレベルには達している。2023年度の16社合計年間輸送人員は約93億4000万人で、これは2005年度の約91億2000万人を上回る。
一方で、混雑率は2005年度の大手私鉄主要区間平均が155%(日本民営鉄道協会データ)だったのに対し、同じ区間の2023年度平均を算出すると127%と低い。以前からかけ声だけは盛んだったものの、なかなか広がらなかった時差通勤がコロナ禍を機に浸透したことを示しているといえそうだ。今後も利用の分散などソフト面での対策を進めて、かつての「殺人的ラッシュ」を回避することが重要だ。
この数年で様変わりした働き方や通勤のあり方。鉄道の混雑率データは、都市部の人々の行動変化を映す1つの指標であることは間違いない。
小佐野 景寿:東洋経済 記者
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