シャオミ､日本で家電｢31製品｣も投入の超本気 スマホだけじゃない！ブランド認知に怒濤の展開

大沼社長は「われわれの差別化要素は、スマートフォンだけではない広い範囲。家電とIoTこそ、大きなファクターになると思ってます」と述べる。

また、「今回の31製品は、全Xiaomi製品の1％にも満たない」と大沼社長は語る。「これで終わりではありません。香港や台湾の店舗を見ていただければわかりますが、そこにある商品群は本当にものすごい数です。今回、発表した製品を含めても、まだ雲泥の差があります」と付け加えた。

あえてローカライズはしない

今回、発表された製品においては、日本向けのローカライズは最小限にとどめ、グローバル向けの製品を多く投入する戦略に振り切っている。日本の法令に準拠するように電源や電波関連の仕様は調整するものの、例えば炊飯器では「3合炊き」ではなく「1.5リットル」と表記しているところからもこの方針が伺える。

テレビ製品に関しては、現在チューナーレスモデルを中心に展開しているが、これは日本市場の特性を考慮した判断という。ただし、将来的に地デジチューナー搭載モデルを展開する可能性も排除していないと大沼社長は語る。

発表した製品の多くはIoT機能を備えている。「Mi Home App」というアプリに登録することで、ロボット掃除機やデスクライトなどの操作をアプリ経由で行ったり、自動化することが可能だ。しかし、発表会ではスマホとの連携機能について、詳しくは触れていなかった。

大沼社長は「お客様にIoTと言っても通じない。これがどういう商品で、どこが使い勝手がいいのか。お客様目線での話をおもにしていきたい」と考えているという。「どのような機能があるかより、その商品で何ができて何が便利になるか、体験の部分にフォーカスしていきたい」と強調した。

まずは製品としての素晴らしさを伝え、気付いたらそれがスマート家電だったというのが理想的な展開と考えているようだ。

量販店での展開は慎重な姿勢

店舗展開戦略も注目だ。現在、渋谷で展開中のポップアップストアは9月30日までの限定だが、常設店舗の展開に向けた立地探しも進めているという。しかし、大沼社長はすべての製品を同じように扱うわけではないと示唆している。「渋谷に来られる人は、スマートフォンやIT関連のものは手に取ってくれますが、家庭に密着した製品にはあまり関心を示してもらえません」という一方、「香港などにある大きなショッピングモールへ来られるお客様は、スマートフォン目的の方も多いですが、その流れで同社の“これも便利”、“あれも便利”と気付いて買い求めてくれ」と、大規模ショップ展開への願望を語った。

量販店展開戦略については、現時点では慎重な姿勢を見せている。今回、発表された製品はすべてXiaomiの公式オンラインストアで取り扱われ、一部製品はポップアップストアでも販売される予定だ。確かにXiaomiは完全にオフライン販路を持たないわけではない。例えば、チューナーレステレビの前世代機はKDDIを通じて全国の家電量販店に並んでいる。ただし、その陳列場所は通常のテレビ売り場ではなく、携帯電話売り場の一角という特殊な形態を取っている。量販店での本格的な展開には課題もある。流通コストの上乗せにより、Xiaomiの強みである価格競争力が損なわれる可能性があるからだ。現段階では大規模な量販店展開よりも、まずはブランド認知度の向上を優先する戦略を取っているといえる。年内にもまだ新製品の発表がいくつか控えているそうで、同社から目が離せない。

石井 徹：モバイル・ITライター