「アレルギー患者」増加の一方で専門医不足の謎 「僅か2.5%」内科医に占めるアレルギー専門医
東洋経済オンライン / 2024年9月26日 10時1分
本書『アレルギー』にも書かれていますが、鼻や肺などの気道で感作したもの、あるいは、皮膚を刺されたり咬まれたりして感作したものが、将来の食物アレルギーの原因になるというメカニズムも徐々に解明されてきています。
研究の成果により、今までアレルギーではないと思われていた症状や病型(病気が示す複数の表現パターン)が、実はアレルギーによるものだったのではないかと疑われるようになり、アレルギー疾患と診断される事例が徐々に増えてきたことで、本書にも示されているような多様なアレルギー疾患・病態が浮き彫りになってきたわけです。
また、アレルギーではありませんが、過敏症や不耐症、ヒスタミンを多く産生した食べ物によって症状が引き起こされる中毒など、アレルギーとは似て非なる疾患を診療する機会も増えていて、医療従事者には、それらを区別する技術が求められるようになっています。
増え続ける「アレルギー難民」
国全体としての大きな問題は、アレルギー疾患が増えているのに、アレルギーを専門にする医師、とくに成人食物アレルギーや難治性のアレルギー疾患を診療可能な医師が不足していることです。
科学技術の発達により検査の精度レベルは上がりましたが、その検査をどう組み合わせて診断するのかなど、多様な発症パターンを意識して診療可能な経験値が十分でない医師の数が不十分であり、正確な診断や適切な治療法を求める「アレルギー難民」と呼ばれる患者さんが増えてしまっているのです。
私もそれを解決するために、アレルギーに興味を持ってくれる医療従事者を増やしたいと考え、学会活動や初心者でも手に取りやすいテキストを出版するなどしています。
国全体の取り組みでは、平成26年にアレルギー疾患対策基本法が成立し、全国にアレルギー疾患拠点病院を作ることになりましたが、まだまだ課題があります。
日本には、真のアレルギー専門医がほぼいない
アレルギーは、じつは日本では“マイナー”な専門領域です。
とくに内科医のうち、アレルギー専門医の認定資格を持っている人は、2.5%しかいません(内科有資格者:90,362名〈認定内科医・総合内科専門医・機構認定内科専門医含む〉のうちアレルギー専門医数:2,287名)。
有資格者でも実際には、所属する病院や医局の方針でとか、他の資格と合わせて取得したとか、という人も少なくなく、私のように、真にアレルギーだけを診ている専門医は日本ではほとんどいないのが現状です。
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