炎上がプラスになる会社･マイナスになる会社の差 経営者が自ら発信をしていないのは｢丸腰｣

（撮影：今井康一）

経営者の言語化・コンテンツ化のサポートをしている竹村俊助さんは、「社長の言葉は360度に効果がある」と語ります。経営者は事業にまつわるあらゆる営みのど真ん中にいます。PR、IR、採用広報、社内を含め、会社のあらゆるコミュニケーションの中心にいる、企業の中で最もレバレッジの効く存在が社長です。

これまで企業はメディアと連携しながら言葉を届けてきました。しかし、時代は変わりました。マスメディアを通じた企業のコミュニケーションがうまく機能しなくなってきたのです。テレビや新聞を見る人が減り、ただ広告を垂れ流すだけでは効果がないどころか逆に嫌われてしまいます。

それらが効果を失われつつある今、何をすべきか？ それは「経営者自身がメディアになる」ということです。経営者がメディアを使う、ではなく、経営者自身がメディアになる。その効果は計り知れないものがあります。

経営者の発信のポイントについて、竹村さんの著書『社長の言葉はなぜ届かないのか？　経営者のための情報発信入門』より、一部抜粋してご紹介します。

経営者はなぜ「SNS」をやるべきなのか

総務省によれば、世界のSNS利用者は2022年に約46億人。2028年には約60億人まで増加すると予測されています。日本の場合は、2022年の1億200万人から2027年には1億1300万人に増加すると予測されています。

経営者自身がメディアになる。それを叶えるのが、このSNSです。 具体的には、XやLinkedIn、noteなどのツールをうまく活用して経営者自らがメディアになる。それこそが、現代における効果的な企業のコミュニケーションです。

「インターネットの発信ならコーポレートサイトで十分だろう」と思う方もいるかもしれません。「代表メッセージもきちんと載せてあるぞ」と。ただ、コーポレートサイトは会社の「玄関」としては機能するものの、検索してもらわない限り見られることはありません。コーポレートサイトは「受け身のメディア」なのです。

一方、SNSは「攻めのメディア」と言えます。SNSでの投稿はフォローしてくれた人を含めた不特定多数の人に届けることができます。ただ待っているだけではなく、こちらから働きかけることができる。多くの人の生活の中に「自社を知ってもらう時間」を作ることができます。

本当に伝えたいことが伝えられる

自ら「攻めのメディア」を持っておくことのメリットは多くあります。 ひとつは自ら情報をコントロールできるということです。 テレビ、新聞、雑誌など外部のメディアの力を借りるとどうしても「メディア側の意図」が入ってきます。こちらが伝えたいことではない部分が切り取られ、誤解につながることもあります。