出遅れた日本EV｢中国技術の活用｣で巻き返しへ電池に車台…｢手法｣が激変する新車開発の今

東洋経済オンライン / 2024年11月8日 10時30分

長安マツダ汽車有限公司が開発・製造を行う新型電動車「MAZDA EZ-6」（筆者撮影）

マツダは2024年10月26日、長安汽車と共同で開発した新型車「MAZDA EZ-6」を発売し、電気自動車（BEV）タイプとレンジエクステンダーEV（EREV）の2タイプをそろえた。

注目のひとつが価格で、EREVのベーシック版モデルは13.98万元（約300万円）と、地場ブランドと遜色ない水準となっている。

「友達価格だ」と、長安マツダ販売会社の呉旭曦副総経理は、コスパの高い価格設定を強調。さらに、外資系EVの中でトップレベルの智能化（インテリジェント化）もアピールする。

今年に入ってやや減速しているものの、電動化シフトが進む中国でガソリン車ニーズが減少の一途を辿っていることは、周知のとおり。各社とも残存者利益を得るため、値下げ競争を繰り広げている。

そんな中、前述のマツダをはじめ、急進する中国地場メーカーと比べ電動化に出遅れた日本自動車メーカーは、ようやくBEV開発・生産体制の構築に踏み出した。各社とも、中国の合弁パートナーや大手テック企業との協業を通じて、段階的に電動化戦略を進めることで劣位挽回を目指している。

日系メーカーの「電動化シフト」が加速

マツダは2024年4月、中国事業の戦略機能を広島本社から上海市に移転した。2027年までに中国での新エネルギー車（NEV）開発に100億元（2100億円以上）を投入すると発表し、2030年までに現地での「電動車開発」「電池技術の開発」「電池の現地生産」を実現する計画を立てている。

「長安マツダから2025年にも電動化モデルを投入し、中国戦略のスピードを一層加速させ、販売の9割をNEVにする」というのは、担当役員の中島徹氏だ。

ホンダは2024年10月、湖北省武漢市で東風ホンダのBEV専用工場を稼働し、中国市場に特化したBEV「霊悉（リンシー）L」や「燁（イエ）シリーズ」を生産する。

もうひとつの合弁会社、広汽ホンダのBEV専用工場が2025年に稼働すれば、両工場をあわせたBEV生産能力は、年間24万台の規模になる見込みだ。2022年に投入した「e:N」シリーズに加え、2027年までに10車種を投入し、BEVラインナップの拡充で巻き返しを図る。

トヨタも中国でBEVの投入を急いでいる。中国工業情報省が発表した第387回（2024年9月）、第388回（2024年10月）「道路機動車両生産企業及び製品公告」（車両生産許可リスト）には、それぞれ広汽トヨタ「bZ3X」、一汽トヨタ「bZ3C」が掲載された。