伊藤忠が狙う｢アニメ･IPで1000億円｣構想の衝撃 ついに本気！｢おぱんちゅうさぎ｣アジア展開も

現状の製作パイプラインには「商品化の需要が強い作品ばかりが控えているわけではない」（長内社長）ため、前述のシナジーが最大化されるフェーズとは言いがたい。

「商品化を見据えた作品も検討していく」という長内社長。「葬送のフリーレン」など数々の人気アニメを手がけたアニメスタジオ・マッドハウスをアサインできた「チ。」のように、まずは有力なアニメスタジオの制作ラインを押さえつつ、作品性の高い原作ものアニメやオリジナルアニメを投下していく。同時に、Rights & Brands Asiaが海外で独自性のあるコラボ企画を積み重ねることで、出版社などのIPホルダーに運用・企画力を示す、といった我慢の時期が続くだろう。

エンタメ・IPビジネスの成長へ、伊藤忠はグループのリソースを惜しみなく生かす方針だ。

「チ。」の放送・配信が始まった10月には、傘下のファミリーマートの店舗サイネージでメインキャラクター役を務める人気声優・津田健次郎氏のインタビュー動画を放映した。サイネージが設置されている約1万の店舗網で宣伝し、作品の稼働を支援することはもちろん、広告収入拡大を狙うサイネージの視認率も上げてしまおうという伊藤忠ならではの取り組みだ。

総合商社への懐疑論を払拭できるか

伊藤忠がこれだけ本気なのだから、ほかの総合商社もこのビジネスに目を付けないはずがない。丸紅は6月、小学館と日本のマンガ・アニメコンテンツのグッズ開発・販売や海外流通網の構築などを担う合弁会社・MAG.NETを設立した。

同社は2022年に講談社と集英社、小学館を束ね、AI（人工知能）やICタグなどを活用した出版流通改革の合弁企業を設立。ある丸紅関係者は「裏側の本音として、世界に向けたキャラビジネスへとつなげたい。これまで出版業界との付き合いがなかったので、まずはその課題解決から始めた」と明かしていたが、いよいよ動きが本格化してきた。

ただ、エンタメ業界内では、「ベイブレード」で実績を上げたアニメ会社を2015年にアサツー ディ・ケイ（現ADKマーケティング・ソリューションズ）へと売却した三菱商事などを含め、総合商社は"アニメビジネスから一度逃げたプレーヤー"という烙印を押されている向きもある。その本気度に対する懐疑論はいまだ根強い。

伊藤忠はエンタメ・IPビジネスで稼ぎを積み上げ、ソニーグループや東宝、バンダイナムコグループなどと比肩するプレーヤーになれるのか。追随する同業との違いを見せつけ、エンタメ業界からの信頼を勝ち取ることも、成功に向けたカギを握りそうだ。

森田 宗一郎：東洋経済 記者