なんの反響もない｢残念プレスリリース｣の盲点 大切なのはニュースに関連する情報かどうか

プレスリリースがメディアに専門家としての存在を知らせるための手段として機能します（写真：mayucolor／PIXTA）

ゼネラリストを目指す従来的な生き方だけでなく、プロフェッショナルを目指すことも普通になってきた現代。しかし、一口に専門家と言っても「仕事が殺到する人／こない人」「取材が殺到する人／こない人」と、結果を出せるかは人それぞれです。何が違いを生むのでしょうか？

元「ガイアの夜明け」「WBS」のディレクターにして、現在は中小・ベンチャー企業専門のPR戦略コンサルタントとして活躍する、下矢一良さんの新著『「業界の第一人者」ポジションを確立する！ 専門家のためのPR戦略』より、プレスリリースの書き方について解説したパートをお届けします。

専門家ならではのプレスリリース

専門家には一般企業のようにプレスリリースの材料となる新サービスやイベントはめったにありません。ですが、専門家には一般企業とは異なる専門家ならではのプレスリリースの材料があります。

｢上司がめっちゃ優しくて…だから辞めました｣　｢最近の若手は厳しくすると辞める｣に潜むワナ

5つのパターンのうち、前回の記事では①セミナー開催について紹介しました。今回は②～⑤のケースを紹介します。

② 新サービスの開始

一般的な企業と同様に、専門家も新サービスはプレスリリースを発出するチャンスになります。

とはいえ、どんな新サービスでもいいというわけではありません。専門家がメディアに伝えるべきなのは、ニュースに関連する新サービスです。

弁護士や税理士、社会保険労務士であれば、法律や税制、社会保障制度の改正への対応を支援するサービスはプレスリリースの題材になります。

訪日外国人が増えていることがニュースになっているタイミングであれば、宿泊業や飲食店に対して訪日外国人客の獲得を支援するコンサルティングを発表してもよいでしょう。

物価高が問題となっている時期なら、料理研究家の「節約レシピ教室」は取材される可能性は十分あります。

③ 購入者数などの実績

実績発表もプレスリリースの題材となります。

「講座の受講者数が1000人突破」のように、これまでの積み重ねをキリのいい数字に達した際に発表するのです。あるいは「今期の受講者数が103人と過去最高を記録」といったように、新記録を発表するという方法もあります。

大事なのは「自分にとっての新記録」

「競合他社のほうがすごい実績を出しているので、この程度ではメディアに相手にされないのではないか」

こんな不安が脳裏をよぎるかもしれません。ですが、まったく心配する必要はありません。メディアは「業界ナンバーワン」であるかどうかを、気にしていないからです。