あなたの街のイトーヨーカドーが閉店した必然 総合スーパーの非食品売り場にダイソーなど進出

今後の改善の進捗次第ではあるものの、イトーヨーカ堂を軸としたスーパー事業体は、十分に生き残れる経営資源を持っているということは確かなのである。とはいえ、なぜ今、大量閉店せねばならない状態になってるのだろうか。それを知るためには、今回一気に閉店となった店舗群をみるとその背景がわかってくる。

セブン＆アイHDのスーパーストア事業の改善策の柱は、①首都圏特化、②アパレル撤退と食品特化、③グループスーパー再編、となっている。つまり、首都圏中心の食品スーパーとしてグループ内スーパーの経営資源を結集する、ということになる。

首都圏特化に関しては決算説明資料によると、「首都圏でも採算性・戦略適合度の低い店舗は戦略的撤退」としている。では実際どのような店舗が閉店対象となったかは、次のとおりだ。

イトーヨーカドーの閉店対象となったのは？

このリストを見ると、「首都圏以外からの撤退」「首都圏は老朽化店舗を閉店」「計画通りに実施している」ということがわかる。

地方に関しては、首都圏、および一部3大都市圏に物流網を集約し、そこから離れた北海道、東北などを地域ごと閉めるというもので、必ずしも今、大赤字という店ばかりではないのだろう。

この地方撤退に関しては、多くをロピアが引き受けることになり話題となった。追加投資をすれば改善可能性がある店舗もあったのだろうが、渦中のヨーカ堂にその時間的余裕がない、ということだ。

それに比べて、首都圏の店は津田沼店を例外として、多くは引き受け先がすぐには決まっていない。これはそのほとんどが1970年代、80年代に出店した40～50年経過の老朽化店舗であり、ハードとして古いことに加えて、郊外の駅前の多層階店舗が多く、今のスーパーの立地や箱として適していない、ということが要因だろう。

これらの店ができた時期、モータリゼーション（車社会化）は進み始めてはいたが、公共交通網が充実している首都圏においては、地域住民の買物動線のハブは駅であった。

そのため、スーパーは、駅前一等地に狭いながらも場所を確保し、その代わり多層階にして、多様な商品群を品揃えするというスタイルが一般的だった。しかし、40～50年たった今、駅前の人通りは減っていないものの、食品以外のまとめ買い、というかつての総合スーパーのワンストップショッピングニーズは、郊外ロードサイドに増えたさまざまな商業施設に代替されるようになった。