日本企業は｢中国の素早さ｣についていけるか？ 2025年SDV投入ラッシュも油断ならない緊迫感

東洋経済オンライン / 2024年12月21日 10時30分

EVとPHEVをラインナップする東風日産「N7」（写真：日産自動車）

電動化が進む中国の新車市場では、日系メーカー各社が揃って知能化技術を備える電気自動車（EV）の開発や発表を進めている。

たとえば、2024年10月に発売したマツダ「EZ-6」、11月に発表されたばかりの東風日産の新型「N7」、さらに2025年以降に発表されるトヨタ「bZ」シリーズやホンダ「烨（イエ）」シリーズのニューモデルなどがあり、いずれも「NOA（ナビゲート・オン・オートパイロット）」を搭載する先進運転支援技術、マルチメディア機能を音声でコントロールできるスマートコックピットが、搭載される。

BYDの「PHEV価格破壊」が契機に

日系メーカーは長年、燃費とコストパフォーマンスのいいエンジン車を中心に中国ビジネスを行ってきた。しかし、中国ではBEVシフトが急速に進み、日系メーカー各社は苦戦を強いられている。徐々にBEVラインナップを増やしてはいるが、特にコロナ禍以降、販売は振るわない。

そこで日系メーカー各社は、中国企業との協業に活路を見出し、中国で高まる知能化ニーズを取り込もうとする姿勢を示した。

EV市場はグローバルで減速しているように見えるが、中国では依然、高い伸び率を見せている。

EVとプラグインハイブリッド（PHEV）を中心とする新エネルギー車（NEV）の出荷台数は、コロナ禍前（2019年）の120万台から、2024年は約1250万台にまで伸びており、新車市場に占めるNEVの割合は、40％に達すると見込まれる。

そのうち、EVの伸び率は前年比およそ1割と鈍化傾向にある中、PHEVは8割増と大きく成長した。これまでエンジン車を購入していた消費者が、EVより走行距離とコストのバランスの取れたPHEVに流れているのだ。

特に、BYDが発売した価格破壊ともいえる安価なPHEVの登場をきっかけとして、PHEVの値下げ競争は、エンジン車メーカーの競争力を一気に脅かした。

【写真】日産、トヨタ、マツダの中国専用EVを詳しく見る（40枚）

一方、EV化とあいまって加速しているSDV（Software Defined Vehicle＝ソフトウェア定義車両）が、新たな乗車体験を生み出し、クルマの知能化とともに市場の風向きを変えつつある。

通信大手のファーウェイは、2024年2月にナビゲーション運転支援機能「NCA（Navigation Cruise Assist）」を導入し、高精度な地図に依存しない運転支援を実現した。複数のセンサーを用いた障害物検知システムを通じ、道路や信号などの識別や車両の制御を行い、中国国内すべての都市で同システムの利用を可能としたのだ。